公開日 /-create_datetime-/

義理チョコの風習には、男性も女性も、約4割が否定的なようですが、それでも、何となく職場がざわつくのがバレンタインデーです。
管理部門の方々にとっても、女性社員からいくつチョコレートをプレゼントされるかは人気のバロメーターでもあるだけに、どうしてもソワソワしてしまうようです。ところで、そもそも、このバレンタインデー、いつ頃から始まり、どんな意味を持っているのでしょうか。バレンタインデーの歴史を紐解いてみましょう。
聖バレンタインデーは、バレンタイン司祭の殉教の日で、もともとは司祭の死を悼む宗教的行事でした。殉職の理由は、当時のローマ皇帝クラディウス2世が、強兵策として兵士の結婚を禁止したことに背き、愛の尊さを説き皇帝に抵抗して多くの兵士たちを結婚に導いたのがバレンタイン司祭です。
結局、皇帝の怒りをかうことになり、バレンタイン司祭は西暦270年2月14日に殺されてしまうのですが、恋人の守護神として “聖バレンタイン”として敬われるようになり、ローマカトリック教会では、この日を祝日としたそうです。
それが、14世紀頃から、この日に愛の告白をする若者が増え、さらに、春が訪れを感じるようになる2月は、小鳥もさえずるようになることから、愛の告白にふさわしいと、プロポーズの贈り物をする日となったようです。
では、日本に、この聖バレンタインデーの風習が伝わってきたのは、いつ頃でしょうか。第二次世界大戦後に欧米文化が流れ込んでくるのに合わせ、1950年代後半には、それなりに流行りだしたようですが、本格的に定着するようになったのは1970年後半のようです。
ところで、日本は、バレンタインデーには女性から男性に親愛の情を込めて“チョコレートを贈る”という、独自のスタイルになっていったようです。その理由は、製菓業界が販売促進に力を入れたためですが、気になるのは、そのきっかけをつくったのは誰なのかということですが、これには諸説いろいろあるようです。
確認されているなかでもっとも古いのは、英字新聞「ザ・ジャパン・アドバタイザー」(1936年2月12日付)に、「あなたのバレンタイン(=愛しい方)にチョコレートを贈りましょう」という、洋菓子店モロゾフ株式会社の広告コピーです。
モロゾフの本店があった阪神御影駅南側の広場に、2013年に「バレンタイン広場」が整備されましたが、ここは、聖バレンタインゆかりの地とされるテルニ市からの“お墨付き”を得ていることもあり、どうやら、バレンタインデーにチョコレートが最有力だったようです。
昭和33年(1958)に、メリーチョコレートカンパニーが伊勢丹新宿本店で「バレンタイセール」を行ったという説もあります。
また、昭和35年(1960)には、森永製菓が新聞広告に「愛する人にチョコレートを贈りましょう」と打ち出したこと、伊勢丹が1965年に「バレンタインデーのフェア」を開催したことで、バレンタインデーが広まったとする説もあります。
さらに、ソニー創業者である盛田昭夫氏が、1968年に輸入雑貨専門店ソニープラザが、バレンタインデーにチョコレートを贈ることを大々的に展開し、「日本のバレンタインデーはうちがつくった」といっているそうです。
どこのメーカーが、“バレンタインデーとチョコレート”を広めたのかは、諸説いろいろではっきりとはしていませんが、チョコレートを売るための販売戦略が、功を奏したことだけは確かなようです。
しかし、諸外国では、バレンタインデーの贈り物にチョコレートが限定されているわけではありません。これは、日本独特のもので、日本のチョコレートの年間消費量の2割程度が、バレンタインデーに消費されるそうで、製菓業界の努力の賜物というべきかもしれません。
このように、バレンタインにチョコレートというのは、日本独特のものですが、バレンタインのお返しとなるホワイトデーも、日本生まれの独自の習慣です。職場の雰囲気を壊さないために、仕方なくチョコレートを配った女性社員もいるわけですから、上司となる部長や課長は、ホワイトデーのお返しは、忘れないようにしましょうね。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
社印・社判を必要とする文書の電子化
「人事部の実態と業務効率化」に関するサーベイ結果調査レポート【MURC&DCS共同制作】
失敗しない!法対応と業務効率化を実現する経費精算システム選び方ガイド【4社の比較表付き】
業務委託契約の基本がわかるハンドブック
電子署名の適法性 ~日本の裁判手続きにおける電子署名の有効性~
1月16日~1月22日のManegy人気記事ランキング|Weekly Ranking TOP10
【社労士執筆】2026年度税制改正 年収の壁、年収178万円で合意!基礎控除・給与所得控除の変更点と実務対応
労務コンプライアンス経験は転職で強い?求められるスキルと成功事例を徹底解説(前編)
2025年の「負債1,000万円未満」倒産 527件 3年ぶり減少も2年連続の500件台で高止まり
一般事業主行動計画の戦略的運用設計: 金融教育とFP相談で「くるみん認定」以上の実効性を
<人的資本開示 初級編 > 企業が知っておくべき人的資本と捉え方
土地建物売買契約書の見直し方法と5つのチェックポイント
これなら先方も納得!取引先と請求書電子化をスムーズに進める3つのコツとは?
家賃補助と社宅・社員寮、自社に最適な住宅補助制度の選び方
オフィスステーション導入事例集
社員が自走する! 働きがいの溢れるチームの作り方【セッション紹介】
海外進出を成功させるグローバル人材育成戦略とは
AIと働く時代に「自分の仕事」をどう創るか —ジョブ・クラフティングの実践
社外との円滑なファイル共有を実現する中小企業のクラウドストレージ活用法
OEM契約とは?メリット・デメリットからOEM契約書の重要条項まで整理
公開日 /-create_datetime-/