経理に英語はどう活かされる？経理に必要な英語力に関して

経理といえば、数字を扱う職業の代表格です。会計ソフト・表計算ソフトの操作、さらには財務諸表の作成や読み取りさえできれば十分だと思われがちですが、ここにきて、「語学力」のある経理人材が注目されています。特に英語を使える方が重宝されているのですが、その背景には何があるのでしょうか。

関連記事：40代で勝ち組経理人材になるために必要なこと

経理にとって必要な英語力

現場の要求に基づいて、英語能力が求められる経理を、特に「英文経理」と呼ぶことがあります。

英語力には、会話力（Speaking）、聴取力（Listening）、読解力（Reading）、執筆力（Writing）がありますが、英文経理で特に求められるのは、読解力といえます。経理にとって会社のお金の流れを処理するためには、英語の勘定科目を理解しておく必要がありますし、英語で書かれた領収書や請求書の内容を正確に読み取って帳簿に反映させる能力も求められます。

職場で英文経理担当者に求められる英語力は、まちまちです。メールなど文面でのコミュニケーションも多いので、読解力や執筆力を磨き上げることが英文経理の基本となります。そもそも、求職時に「レジュメ」と呼ばれる職務経歴書と履歴書を一体化した求人応募文書を英語で作成しなければならないため、英語の読み書き能力は必須です。ただ、加えて英会話力が必要となる職場も多いです。

日本企業の海外拠点に赴任するときは、その職場にどれだけ英語話者がいるかで、発話力や聴取力が求められる水準は変わってきます。

もし、日本人が多い職場であれば、日本語での会話で事足りますし、必要に応じて英語が得意な日本人スタッフに通訳してもらうこともできます。よって、記帳などを英語で行えれば十分かもしれません。ただ、英語話者が多い職場環境であれば、それなりに自発的に英語でコミュニケーションを採る必要があるでしょう。

外資系企業の日本法人で英文経理に携わる場合には、さらに高度な英語力が求められます。なぜなら、日本法人の財政状況などを本部に報告したり、本部からの問い合わせに回答したりしなければならないからです。また、日本法人に勤務する英語話者とコミュニケーションをとる必要もあるでしょう。

よって、対面や電話などでの報告が求められる場面も増えてきて、ビジネスで対応できる水準の英会話能力（発話力・聴取力）が求められます。TOEICであれば、730点以上が目安です。

英文経理で覚えるべきは、まず勘定科目の英単語です。流動資産が「Current Asset」、固定資産が「Fixed Asset」というのは、単語の意味から読み取れそうですが、有形固定資産が「Property, plant and equipment」、無形固定資産が「Intangible assets」と区別することは、暗記して覚えたほうが早いでしょう。

「Allowances of the nature of liability」は引当金、「Accounts amount payable」は買掛金です。日本語のイメージと異なりますので、これらも最初から覚えておいたほうがいいです。

英文経理で用いる英語には、特殊な略語も含まれています。たとえば、「借方」「貸方」は「dr.」「cr.」と表記することがあるので、こちらも意味が把握できるようチェックしておきましょう。それぞれ「debtor」「creditor」の略となります。

また、「A/C」と書かれていれば、これは通常「account（勘定）」の略語ですし、「G/L」は、「general ledger（総勘定元帳）」を意味しています。「AP /AR」とある場合は、それぞれ「Account Payable（買掛）/Account Receivable（売掛）」を意味します。

英文経理を担当する以上、これらは一読して理解しておく必要があります。一般的な英和辞典を引いても載っていないことがほとんどでしょう。

どのような業務に英語が活かされる？

もちろん、簿記などの基本的なスキルがあれば、経理の仕事に就くこと自体はできます。ただし、その勤務先は国内で活動する中小規模の企業に限られるでしょう。もちろん、日本の企業のうち99％以上は中小企業が占めていますので、それだけで経理の仕事の可能性が狭まっているわけではありません。

しかし、経理担当者が英語力を身につけていると、職場によっては給与水準などの待遇も引き上がることが多いのです。

その理由のひとつとして、海外に拠点を設けている大規模な企業が増えており、グローバル化が加速している点が挙げられます。海外拠点で経理を担当するのであれば、ビジネス上の世界共通語ともいえる英語を使える必要があるところ、ビジネスで十分に通用する英語力を身につけている経理担当者はまだ少ないのが現状です。需要と供給のバランスが崩れており、供給が不足しているために、好待遇で迎えようとする企業が増えているのです。

また、日本国内に進出して、日本法人などの拠点を構えている外資系企業に勤務する場合は、国内の拠点で勤務する経理担当者も、本社や海外拠点とのコミュニケーションなどをはかるためにも、英語を身につけておくことがよいでしょう。

英語力がないと難しい経理業務はあるのか

もっとも、同じ英文経理でも、現場によって英語が使われる局面、頻度にはかなりの差があります。帳簿の勘定科目が英語で書かれているだけで、それ以外は一般的な経理業務ができれば事足りる場合もあるのです。このような現場では、未経験者でも取り組むことが可能でしょう。

英文経理では、英語で記載されている伝票や領収書などを処理する必要がありますので、どんな理由により収支が動いたのかを正確に把握し、記録しなければなりません。また、財務諸表についても、多国籍企業であれば英語だけでなくさまざまな言語で記されたものを集約させなければなりません。よって、内容の意味を読み解いたり、英語に訳したりするスキルも求められます。

また、外資系企業などでは、メールや電話、報告書などで、英語圏の本社、あるいは英語話者の上司などに向けて必要な事項を報告したり、質問ならびに確認したりすることも、経理の重要な役割となります。そこで、英語でのスピーキング能力やライティング力も要求されるのです。

しかも、通常の英語だけでなく、英文経理には独自の専門用語も身につけておかなければなりません。もともと英会話に自信がある経理の方でも、さらなる学習が必要となるのです。

加えて、外資系企業の業務に求められるスピード感は、国内企業のそれよりも早いことが前提となる場合が多いでしょう。月次決算も、翌月すぐに本社から出すよう〆切が設定されることがあります。

さらに、英文経理では、財務諸表の表記方法などにつき、日本国内での基準とは異なる国際会計基準（IFRS; International Financial Reporting Standards）を身につけておくことが必須です。日本国内での納税手続きも行わなければならないため、英文経理の業務内容は必然的に、一般的な経理よりも多くなる傾向にありますし、英語力を中心とした要求スキルも高くなります。そのため、英文経理のできる人材が不足しており、それだけに英語のスキルがあれば待遇がよくなると言えます。一度、英文経理の現場を試して、自分の適性をはかっておくこともできます。

まとめ

英文経理へ転職することは、会計人として大きなステップアップです。経理スキルと英語力を通じて、国際ビジネスの世界に飛び込んでいける魅力と可能性があります。

国際会計基準（IFRS）に関する知識などの修得程度を把握することを目的とした「IFRS検定」や、国際コミュニケーションのための簿記会計テストである「BATIC」、さらに国際的に国際会計に関する実力が通用する「米国公認会計士」（USCPA）など、さまざまな資格も用意されています。国境を超えて活躍することに関心のある貴方は、一度チャレンジしてみてはいかがでしょうか。