VRで養鶏場に？！ 実体験型の社員研修にVRの波

採用市場の超売り手市場が続く昨今では、ユニークな研修制度を用意する企業が増えています。求職者に福利厚生の充実をアピールするにあたり、研修制度がしっかりしていることは大きなポイントになるからです。

求職者の入社後のイメージを膨らませ、働きやすさややりがいを印象付けることにつながる研修制度の充実は、既存社員に対しても、社内コミュニケーションを活性化したり、愛社精神を深めたりするなどの効果があります。

今回は、現在のトレンドや今後の予想を交えて、ユニークな研修制度を紹介していきます。

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実体験型の研修は根強い人気

実体験型の研修は、以前から注目度が高まっている人気の研修のひとつです。

実体験型の研修というと、社内業務の就業体験をイメージされるかもしれませんが、最近は非日常的でユニークな研修方法も出てきています。

例えば、カップヌードルでおなじみの日清食品ホールディングスでは、無人島で3日間を過ごす過酷なサバイバル研修が行われています。

スマートフォンや時計などの私物を全て没収された状態で、チキンラーメン3食分などのわずかな食糧のみを持たされ、サバイバル生活を送らなければならないのです。

舞台となるのは瀬戸内海に浮かぶ無人島。研修に参加するのは、同社の新任管理職など、エリート社員ばかりです。

研修の目的は、「どんな状況でもやっていける骨太の社員を育成したい」というもの。平成15年より島や山での研修を始めたといいます。

参加した社員からは「チキンラーメンのありがたさがわかった」など、自社製品に対する愛着が生まれているようです。

また、イベント企画などを手掛けるベンチャー企業「株式会社人間」からは、“ブラック企業”の就労体験ができる企画が発表されています。

参加者は、上司や管理部からの暴言に耐えながら、新入社員として1時間働くプログラムに挑戦します。このプログラムを通して、「本当にいい職場とは何か」を考えるきっかけを与えるのが目的のようです。

この研修の特徴は、内容のリアリティさです。パワハラを行う社員役にプロの役者を起用し、実際にブラック企業で働いた方のエピソードを基に脚本が作られています。参加者からは「こんな状況が365日続く企業が実在するのかと思うと恐ろしい」などの声が聞かれました。

実体験型の研修では、困難な状況を社員同士で乗り越えることで、社員同士の結束を強めたり、非日常的な空間を体験することで、日常業務では得られない新たな視点をもつきっかけになったりすることが期待されているようです。

VRによる研修が登場

最新の技術を活用した研修も増えています。代表的な例が、VRを用いた研修です。エンタメ分野で活用されているイメージが強いVRですが、よりリアルな体験ができるとして、研修に利用する企業が増加しています。

JR東日本もその中の一社です。同社では、2017年から、2種類のVR研修を導入しています。

一つ目は、作業中に発生しうる接触事故や転落事故などをVRによって体験する「安全教育ソリューション」。もう一つが、線路関係の工事をする現場スタッフに対して行う、危険行動をとっている社員に指摘・指導をするVR研修です。

現場作業でリアルに事故を経験する…ということは、社員自身に身の危険を感じさせることになります。危険な状況を仮想空間で体験することで、社員の危機意識を高める効果があるといいます。

アメリカのケンタッキーフライドチキンでは、社員用のVRコンテンツが開発されています。VRを用いて社員にフライドチキンの揚げ方を学ばせるもので、実際のキッチンと同じ感覚で調理を体験できるといいます。

ゲーム要素を取り入れた内容になっており、社員も楽しみながら研修を受けることができるそうです。

食材のロスを出さずに研修ができるというのは、費用的にも環境的にもメリットがあるといえるでしょう。

VRを活用している企業は、危険業務や飲食店だけにとどまりません。

「塚田農場」を経営するAPカンパニーでは、アルバイト従業員に対して養鶏場や処理加工センターの訪問をVRにて体験させています。

農場訪問は以前から用意していた研修でしたが、5,000人ものアルバイトを全員宮崎に連れていくことは困難だったため、同社はVR研修の導入に踏み出したそうです。

このように、研修対象が多すぎて移動が困難な場合や、大規模な研修場所を用意できない場合にも、VR研修は有効といえます。

今後はVR研修がトレンドに？

各企業がユニークな研修を考える中で、VRの登場は大きな影響を与えていくことでしょう。

人事担当者が大きな負担を負うことなく、普遍的な研修を実現できることは、VRの大きなメリットといえます。

現在は、リアルな就業体験を行う目的で利用している企業が多いVRですが、可能性は無限大です。ゲームのように複数人がVR内で交流できる「協力型VR研修」が登場すれば、社員同士のコミュニケーションをVR内で実現することも可能です。

VRなどのハイテク技術を利用した事例は、今後も増加していくことが予想されます。