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公開日2024/06/07 更新日2024/06/07 ブックマーク数

働くひとのメンタルヘルス対策は、経営者のみならず部門長・リーダーも知るべきマネジメントスキルの一つです。そのため、メンタルヘルスに関する管理職研修は、健康経営の主要な取組として広がっています。しかし、セルフケアとしてのメンタル不調への解決策は多くの情報が出回っている一方で、企業としてのメンタルヘルス対策の情報は少ないため、効果的な研修ができていない企業も見受けられます。今回は新任管理職が知るべきメンタルヘルスの企業リスクと、人事として対応策を具体例を交えてご紹介します。

ワークスタイルの変化によって多様化したメンタルヘルス不調

「テレワークによってメンタルヘルス不調を訴える従業員が増えた」という声をよく聞きますが、本当にメンタルヘルス不調者は増えたのでしょうか？健康管理システムCarelyによる調査では、テレワークを導入した企業において有意に高ストレス者が増えていることは認められませんでした。一方で、メンタルヘルス不調の要因が多様化している傾向は表れています。

2020年以前では、メンタルヘルスの相談は「ハラスメント」や「長時間労働」に関する内容が大半を占めていました。しかし2020年以降の相談では「上司・同僚とのコミュニケーション」「睡眠障害（眠れない・起きれない）」「業務へのモチベーション低下」といった内容が増えており、メンタルヘルス不調の要因やその症状は多様化していると捉えられます。

特に2020年以前の「ハラスメント」や「長時間労働」といった要因は、人と人が会うことによって起きるストレスであるのに対し、近年増加傾向にある要因は人と人とが会わないことによるストレスであると言えます。つまり、以前と比べて「なぜ従業員がメンタルヘルス不調に陥ってるのか？」という原因を把握できないために、その対応策についても手をこまねいているというのが人事・労務をはじめとして企業の健康管理の現場の課題なのです。

そもそもメンタルヘルス不調は、たった一つの要因が原因となるわけではありません。上記の挙げた複数の要因が重なった結果として症状が表れるため、「この取組さえやればメンタルヘルス不調者は減る」といったような銀の弾丸はありえません。

ワークスタイルが変化したのならば、企業のメンタルヘルス対策も変わらなければなりません。

これまでは人事・労務といった特定の部門が健康管理を担ってきましたが、これからの時代においては各部門を率いる管理職もメンタルヘルスをはじめとした健康管理への対応策を身に付けることが求められます。それでは、具体的にどのような内容を管理職研修として学ぶのかについて解説しましょう。