他人事ではないスマホ依存！心当たりがあるのでは？

朝起きてから夜寝るまでスマホが手放せない方は、スマホ依存かもしれません。日本のスマホ所有率は、現在9割以上です。今や生活必需品といえるほどスマホへの依存度は高まり、他人事とは思えない方が多いのではないでしょうか。スマホに頼る生活になればなるほど、メリットばかりではなく、「依存」というデメリットを背負うことになります。

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関「Job総研」を運営する株式会社ライボが実施した、全国の社会人男女のスマホ所有者を対象とした「2022年スマホ依存の実態調査」によると、スマホ所有率に比例するような高い依存率が明らかになりました。

調査項目は、①スマホ依存の質問に該当している数、②スマホ依存だと思う理由、③コロナ禍でのスマホ使用時間の増減、④スマホ使用時間が増えた理由、⑤1日のスマホ使用時間、⑥スマホの使用目的、⑦最もスマホ使用時間の長いもの、の七つです。最後に自由記述としての回答を求め、スマホ依存の肯定派・否定派のコメントがまとめられています。

スマホなしの生活はできない、リアルな調査結果

調査全体から浮かび上がってきたのは、「スマホなしの生活は難しく、社会の流れとしても年代を問わずスマホ依存は広がっている」ということです。なかでも女性のほうが、より依存度が高い傾向にあるようです。

スマホ依存度のチェックでは、全体の79.6%が依存への自覚をもっていることがわかります。内訳は、男性が75.1%、女性が87.6%となっています。また、該当する項目数の多さを年代別にみると、20代が81%、30代が79.6%、40代が78.5%、50 代が67.2%と、性別・年代に関係なく、スマホ依存になっていることが明らかになりました。

また、スマホ依存だと思う理由については、「スマホを無意識に見ていて時間が経つ」、「隙間時間でもスマホを見ている」、「目的がなくてもスマホを見る」などが挙げられています。

コロナ禍でのスマホ使用時間については78.8%が「増えた」と回答し、増加時間は1日平均1時間22分です。男女別にみると、コロナ前は30分ほどしか差がありませんでしたが、コロナ後では女性のほうが2時間弱多く、増加していることが顕著に表れています。

年代別にみても、時間の増加は2時間弱の増加です。増えた主な理由は 「コロナ禍で人と会うことができない」、「コロナ禍での行動制限で感じた孤独感の穴埋め」、「在宅時間が長いための時間の穴埋め」の三つに集約されています。

使用時間と連動していると考えられるのは、スマホの使用目的です。使用目的の上位回答を三つ挙げると、「SNSを含むコミュニケーションのため」が87.1%、「ライブ配信を含む動画視聴のため」が77.1%、「情報収集のため」が58.7%となっています。

これまで対面だったコミュニケーションの方法がSNSにかわっただけでなく、孤独感や暇な時間を穴埋めするための手段も、スマホを使用した動画視聴などに置き換わっているのです。後に続く理由も「音楽視聴」が54.0%、「ショッピング」が51.2%など、趣味での使用目的が多く、外出できず、人と会えない中、スマホが唯一の楽しみなのだろうと推察できます。

スマホ依存に関する自由記述コメントについては、肯定派・否定派ともに「スマホは生活の一部との認識をもちつつ、スマホに依存せざるを得ない」状況を理解していると読み取れます。すでに日常生活とは切っても切れないアイテムであるスマホに、抵抗するより適応していこうと前向きに考える順応性が表れているのではないでしょうか。

スマホ依存は健康面も心配

今回のJob総研のスマホ依存調査は、社会人を対象に、使用時間や目的を中心とした調査ですが、スマホ依存は低年齢層から集中力低下や睡眠障害、引きこもりなどを引き起こす、メンタルへの大きな影響や心配もあります。

ほかにも、猫背、肩こり、筋肉痛、ストレートネック、スマホ指、手指の腱鞘炎、眼精疲労、視力低下、体内時計の異常など、さまざまな症状が問題となっています。スマホ依存を含むネット依存外来がある病院もあり、本人が思っている以上にダメージは心身ともに蓄積しているのです。スマホの長期間使用が、いかに広範囲にわたって影響をおよぼしているのかがわかるでしょう。

スマホと生きる現代、切り離せないスマホ依存

スマホ社会が成熟期を超えていく過程で、避けては通れない問題がスマホ依存です。もはや日常生活と切り離すことはできないからこそ、どう対応していくかがこれからの課題です。デメリットとなっている状態をいかにメリットへ転換していけるか、改善していけるかが、これからのスマホ社会をより快適な方向へ導く重要なキーポイントになるでしょう。

スマホ依存にあるマイナスイメージがくつがえることを期待し、今後のスマホ依存調査動向を見守りたいものです。