公開日 /-create_datetime-/

インターネットの普及により、WebサイトやSNS、アプリなどを通じて、消費者の行動をデータで収集・分析することが可能になった。それによって、マーケティングの手法はデジタルテクノロジーを活用する“デジタルマーケティング”が主流となっている。
デジタルマーケティングによって、企業は消費者ニーズに合わせてスピーディーに情報発信をすることができるようになり、消費者はスマホなどで欲しい商品の価格比較や購入も簡単にできる、便利な時代になっている。
つまり、デジタルテクノロジーを効果的に活用し、消費者ニーズを素早くキャッチすることが、企業のマーケティング戦略には欠かせない手法である。しかし、デジタルマーケットに精通した人材が不足している実態が、株式会社メディアリーチが運営するMARKETIMES(マーケタイムズ)の「国内企業のデジタルマーケティング実態調査2022」で明らかになった。
デジタルマーケティングの効果は、瞬時に情報の発信・受信が可能となることだが、さらに大きいのがビッグデータやAI活用で、消費者の嗜好や行動まで分析することができることである。
しかし、そのメリットを享受するためには、デジタルマーケティングそのものを理解し、どのように進めていくかを十分に把握していなければならない。
ところが、デジタルマーケティングについて「理解していない」が51.5%と半数を超え、「精通した人材がいない」が35%、「何から初めて良いか分からない」が23%というのが、デジタルマーケティングを取り巻く実態だ。
人材や理解不足という課題を抱えながらも、Webサイトの構築やリニューアル、SNSマーケティング、Web広告に取り組み、およそ8割が「成果が出ている」「ある程度成果が出ている」と感じていることもわかった。
デジタルマーケティングでより高い成果を得ようと思えば、精通した人材確保が早道となるが、なかなか難しい状況のようだ。
その現実に、どのように対応していくのか。今さら、テレビや新聞、雑誌媒体に情報発信の手段を戻すわけにもいかず、マーケティング担当者は、デジタルテクノロジーを活用していく術を身につけることが必須となりそうだ。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
失敗しない!法対応と業務効率化を実現する経費精算システム選び方ガイド【4社の比較表付き】
組織を成功に導くサーベイツールの選び方
経営を強くする管理会計 セグメント分析で見える事業の強み・弱み
管理部門職種別 面接質問集【MS-Japan】
新規ユーザーも 乗り換えユーザーも「シンプルで使いやすい」と 口コミを寄せる、勤怠管理に特化したクラウドサービスとは?
1月16日~1月22日のManegy人気記事ランキング|Weekly Ranking TOP10
【社労士執筆】2026年度税制改正 年収の壁、年収178万円で合意!基礎控除・給与所得控除の変更点と実務対応
労務コンプライアンス経験は転職で強い?求められるスキルと成功事例を徹底解説(前編)
2025年の「負債1,000万円未満」倒産 527件 3年ぶり減少も2年連続の500件台で高止まり
一般事業主行動計画の戦略的運用設計: 金融教育とFP相談で「くるみん認定」以上の実効性を
はじめての人事給与BPO(アウトソーシング)活用ガイド
健康経営ソリューションとして 社宅・社員寮が果たす役割
電子署名の適法性 ~日本の裁判手続きにおける電子署名の有効性~
WEBサイト製作の業務委託契約書の作成方法と注意点
「人事部の実態と業務効率化」に関するサーベイ結果調査レポート【MURC&DCS共同制作】
社員が自走する! 働きがいの溢れるチームの作り方【セッション紹介】
海外進出を成功させるグローバル人材育成戦略とは
AIと働く時代に「自分の仕事」をどう創るか —ジョブ・クラフティングの実践
社外との円滑なファイル共有を実現する中小企業のクラウドストレージ活用法
OEM契約とは?メリット・デメリットからOEM契約書の重要条項まで整理
公開日 /-create_datetime-/