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2022年は「人的資本開示」元年！ 関連書籍とウェビナーで学ぼう

公開日2022/06/03 更新日2022/06/04 ブックマーク数
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一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム（住所：東京都渋谷区、代表理事：香川 憲昭氏）は、人的資本開示の実践的ガイドとなる最新書籍「経営戦略としての人的資本開示 -HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践-」を、今年（2022年）5月27日に発売した。取り扱いは全国の大型書店とAmazon Kindleなどの電子書籍サービス（※）。

※対応電子書籍サービス一覧
Amazon Kindle、Apple Books、auブックパス、BOOKWALKER、COCORO BOOKS、 DMM.com/FANZA 、dブック、 GooglePlayブックス、honto(PC) 、kinoppy、Readerstore、U-NEXT、コミックシーモア、セブンネットショッピング(PC) 、ブックライブ 、楽天Kobo

各界の人事領域の専門家たちが「人的資本開示」をわかりやすく解説
2022年は「人的資本開示」元年になると言われている。

“人的資本”とは「個人が持つ知識、技能、能力、資質等の付加価値を生み出す資本とみなしたもの」（野村総合研究所　公式サイト内「用語解説」より抜粋）。現在、政府は企業に対して従業員の育成や多様性の尊重など、人的資本に関する19項目の経営情報を公表要求することを検討している。また、金融庁は2023年度にも、この19項目の一部を有価証券報告書へ記載することを義務付ける方針だ（有力候補：育児休業の取得率、男女間の賃金差、女性管理職の比率）。これらの情報開示は、企業が従業員を“人的資本”と考え、従業員にきちんと投資しているかを投資家が判断できるようにすることが目的である。

新刊「経営戦略としての人的資本開示 -HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践-」は、HRテクノロジーコンソーシアムが2020年より調査研究を進めてきた人的資本経営と開示に関する調査研究の集大成である。

その内容は、企業価値向上につながる人的資本経営と開示のあるべき方向性を示しているほか、ESG情報開示で先行している欧米の動向や、カギとなるHRテクノロジー活用の実践、最新の国内外の開示優良事例など。企業価値向上へのヒントとなる情報に関して、さまざまな分野で活躍しているスペシャリストたちが著者として集結し、読者にわかりやすく情報を共有してくれている。

【著者】

 香川 憲昭氏（HRテクノロジーコンソーシアム代表理事）

 岩本 隆氏（慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授ほか）

 民岡 良氏（株式会社SP総研 代表取締役、人事ソリューション・エヴァンジェリストほか）

 小野 りちこ氏（一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム理事、グーグル・クラウド・ジャパ ン合同会社 パートナー事業開発マネージャー）

 中村 洋一氏（株式会社バージェンス・コンサルティング 代表取締役社長）

 中島 夏那氏（株式会社パーソル総合研究所 組織・人事コンサルタント）

 大木 清弘氏（東京大学大学院 経済学研究科准教授）

ESG要素を重視する世界中の投資家やステイクホルダーは、企業価値創造の源泉である「⼈的資本」への開⽰圧⼒が強い。本書によると「⼈的資本の開⽰」が国内外の政治経済の動向にどのような影響を与えているかを概観し、この動きは⽇本企業にとって不可避であるとのこと。その上で、「⼈的資本の開⽰」を⽬指す全企業が取り組むべきHRテクノロジー活⽤を駆使したデータドリブンな⼈的資本経営について、リーダーシップ・エンゲージメント・タレントマネジメントなどの主要領域における国内外の事例を引⽤し解説している。

新刊出版記念オンラインウェビナーを6月末にWebで開催
なお、HRテクノロジーコンソーシアムでは本書の出版記念をウェビナーで行う。
以下はその概要だ。

イベント名：「経営戦略としての人的資本開示」 ～企業価値向上につなげるためには？～

開催日時：2022年6月30日（水）16:00～17:30

登壇者（予定）：岩本 隆氏（慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授 ※本書執筆者）

　　　　　　　　斎木 輝之氏（日本能率協会マネジメントセンター 本部長 ※本書出版社幹部）

　　　　　　　　香川 憲昭氏（HRテクノロジーコンソーシアム代表理事）

　　　　　　　　民間企業 サステナブル情報開示または人事部門幹部

人事や経営企画などの開示に関わる方々だけでなく、企業の管理部門で働く人はぜひ、今回の新刊や出版記念シンポジウムをとおして「人的資本開示」について知識を深めてみてはいかがだろうか？

●書籍および出版記念シンポジウムなどに関するお問い合わせ先

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム

公式サイト　https://www.hr-technology.or.jp/

TEL：03-6427-1627 　MAIL：Office@hr-technology.or.jp

担当：戸田（カーツメディアワークス内） ※敬称略

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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