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株式を勉強し始めると、株式分割という言葉に出会うことがあります。ここでは、株式分割について、かんたんに見ていきましょう。
株式分割とは
株式分割とは、現存の株式を小分けにして発行済株式数を増やすことを意味しています。
現存の株式を小分けにするため、株式数は増えるのですが、資本金自体が増えるというわけではありません。たとえば、それまでの1株を2株に、2株を3株にという形で行われます。通常、株式は資金調達のために発行されますが、この場合は資金調達が目的というわけではないことが多いです。
株式分割の目的
株式分割とは、株式を小分けに細分化して株全体の総量を増やすことですので、資本金自体は増えず、1株あたりの株価が安くなります。
たとえば100円玉を50円玉2枚にするといったことをイメージしてみてください。しかし、なぜあえて1株あたりの株価を安くするのでしょうか。そこには、投資家の増加を期待したり、株式の流動性を高めることを望んだり、株価の安定を見込んだりといった様々な理由があります。
投資家の増加
株価が下がることにより、投資家が株式を購入しやすくなるということは、すぐに理解できるでしょう。投資者が増加するということは、社会的な注目度がアップし、株式分割自体によっては株価が増えなくても、その後の注目度によって株式の価値が結果的に上昇するということも期待できます。実際、1株を2株にしたとしても、1株の値段が分割前の半分になることはあまりありません。というのも、もともと価格の高い株式にはそれだけの価値があるということを意味しており、それを2株に分けても、適度な価格まで株価が上昇するためです。
個人投資家の重要視
近年では、外国人投資家の増加にともない、上場企業が個人投資家に注目していると言われています。外国人投資家の持ち株比率が増加傾向にある企業では、外国人投資家とバランスを取る意味でも国内の個人投資家を歓迎し、優遇する制度を設けているところもあります。自社の株価が下がるということは、個人投資家が参入しやすくなるということを意味しています。
株式の流動性を高める
株式の価格が下がるということは、株式の流動性が高まるということも意味しています。ここで言う流動性とは、かんたんに言えば「買いたいときに買え、売りたいときに売れる」ということを意味しており、売買の流れがスムーズになるということを意味しています。流動性が高いと言うことは、十分な株式数が用意されており、その株式の価値が多くの投資家によって認知され常に売買されているということであり、大量の注文が入っても、株式が急激に変動しにくいという利点があります。
株価の安定
なぜ発行済株式数が増加し、流動性が高まると株価が安定するのでしょうか。株価が上昇するということは、投資家が購入したい株式数が実際の発行済株式数を上回っているということを意味していますが、株式分割によって株式数が増加するということは、株式を購入したい人に広く行きわたらせることができるということであり、需要と供給の関係をゆるやかにすることができるためだと考えられます。しかし一方で、供給過多になってしまうと、見込んでいた株価よりも安くなってしまい、トラブルが生じるということにもなりかねません。
株式分割のサイクルと問題点
株式分割を企業が決断するのは、株価が高くなりすぎていると判断するためです。株価が高くなっているということは、その株を買いたいと思う投資家の需要が高まっているということであるため、株式分割によって価格が安くなると購入しようとする投資家がさらに増加することになります。そのため、さらに株価が上昇し、また株式分割を試みるという流れが起きやすくなります。株式分割を何回も繰り返し、価格が下がったところで購入し続けた投資家は、資産が何倍にも増えたという話もありますが、「株式分割バブル」が起きる場合もあり、かえって投資家の猜疑心をあおるということにもなりかねません。
株式分割バブルとは
株式分割をし、株価が安くなることで多くの投資家が参入したために、さらに株価が上昇するということは、健全な株式市場でしばしば起こることですが、株価を釣り上げるために株式分割を行うとうこともかつては行われていました。人気な銘柄の株価は、後に上昇することが見込まれ、そのために株式分割され株価が安くなると、多くの投資家が一時的に購入して株価が実力以上の高値を付けることがあります。この状態を株式分割バブルといい、投資家にとっては危険な状態になります。
株式分割とは、1株を2株にしたり、細分化して発行済株式数を増加させることを意味しています。
高くなりすぎた株価を下げることや、流動性を増加させることを目的として行われることが多く、株式分割をすると、株価が下がり、投資家の対象になりやすくなります。このような利点があるために、株式分割が行われるのです。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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