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「ビジネス・コミュニケーション白書2021」刊行　日本経営協会

公開日2021/12/15 更新日2021/12/16 ブックマーク数
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「ビジネス・コミュニケーション実態調査」を実施した一般社団法人日本経営協会が、その調査結果を取りまとめた「ビジネス・コミュニケーション白書2021」を刊行した。

今回で9回目となるビジネス・コミュニケーション実態調査は、企業や団体のコミュニケーションのリアルな実態を把握するとともに、そこに横たわる課題を見つけるのが目的だが、新型コロナウイルス感染症の拡大が、ビジネス・コミュニケーションに大きな変化をもたらしていることを2021年版白書から読み取ることができる。

変化が大きかったのは会議やミーティングの場でのビデオ会議の利用や、コミュニケーション手段としてEメールやグループウェアの利用が増加した点だ。また、会議については、およそ4割の企業が減少したと回答している。

感染対策としてテレワーク導入も進んだ。しかし、導入した企業と導入しなかった企業の割合は半々と拮抗している。頻度としては、週1回のテレワーク勤務が最多で、週4回以上としている企業もおよそ２割あった。

ビデオ会議の増加やコミュニケーション手段の変化は、テレワークの導入が進んだことによる影響である。しかし、「メンバーの状況が把握しづらい」、「コミュニケーションのズレが大きくなる」などの課題も浮上した。

一方、コミュニケーションツールを活用することで、むしろ「コミュニケーションが促進した」という声もある。しかし、便利なツールを使いこなせない人や、会社から「私語は慎むべし」と言われコミュニケーションの取りづらさを感じている人もいるようだ。

いずれにしても、ここ数年のデジタル化の波は、ビジネス環境に劇的な変化をもたらしている。システムやツールの導入でデジタル化に対応することももちろん大事だが、いまの日本の企業や団体の最大の課題は「コミュニケーションのズレ」ともいえそうだ。

白書の全文は、日本経営協会のサイトで確認できるので、職場環境の改善や業務改善などの参考にしてはいかがだろうか。

【一般社団法人日本経営協会／ビジネス・コミュニケーション白書2021】

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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