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6割以上が「名刺の文化自体は継続する」と回答　コロナ禍における名刺文化に関する意識調査

公開日2021/12/12 更新日2021/12/13 ブックマーク数

ビジネスパーソンの必須アイテムの一つが名刺であり、正しい名刺の差し出し方・受け取り方について、ビジネスマナーのハウツー本などでも必ずと言ってよいほど触れられているだろう。
ビジネスシーンでの名刺交換は商慣習でもある。

初対面のビジネスの相手とは、自己紹介を兼ねた名刺交換から商談がスタートするのがこれまでの慣例だった。
しかし在宅勤務が普及したことで、日常業務も会議も、そして商談までもがオンラインで行えるようになっている。

そうなると、名刺交換から始まっていたこれまでの商慣習はどうなるのだろうか。
法人向けクラウド名刺管理サービスを提供するSansan株式会社の調査によると、デジタル化とペーパーレス化が進んでも「名刺の文化自体はなくならない」と60.9％が感じていることがわかった。

一方、いずれ「紙の名刺文化はなくなる」と考えている人は46.4%で、「名刺は必要だが紙でなくてもよい」が18.3％と、コロナ禍前の倍以上の増加している。

また、これから利用したい名刺の形式については、「紙の名刺とオンライン名刺の併用」が最多の42.2％で、オンラインにもオフラインにも対応できるハイブリッド型の名刺交換形式のニーズが高くなっているようだ。

では、紙であれデジタルであれ、なぜ名刺がビジネスには必要なツールと感じ、どこに価値を見出しているのだろうか。調査によると「相手の役職を含む正確な情報の入手」が86.0％で、「相手に対する自分の身分証明・正確な情報提供」が85.5％である。

どんなに時代が変わろうとも、ビジネスシーンではお互いの勤務先や役職など、正確な氏素性を確認するところから始まるということは不変のようだ。紙とデジタルの名刺を柔軟に使い分けることも、これからのビジネスパーソンには必要となるだろう。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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