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2020年から続くコロナ禍は、企業の採用活動に甚大な影響を与え続けています。対面での会社説明会や採用選考の実施に支障をきたしただけでなく、コロナ禍での転職に対して慎重な姿勢を示す社会人が少なくないからです。
一方で、コロナ禍は私たちの労働観・キャリア観に大きな変化をもたらしたのも事実です。今すぐ転職する意思がないものの、近い将来転職を検討している人材が潜在的に多数いたとしても不思議ではありません。
本記事では、コロナ禍で転職希望者が転職先に求める条件の変化について、さまざまな資料から読み解いていきます。今後の採用活動の方針を検討する上で、ぜひ参考にしてください。
コロナ禍が転職市場にもたらした顕在的な影響として、転職者の減少が挙げられます。2010年以降、増加の一途を辿ってきた転職者数は2020年に減少へと転じました。それまで転職を検討してきた人材の多くが、コロナ禍を境に様子見へと方向転換したことがうかがえます。

(参照元:厚生労働省|令和3年版 労働経済の分析 −新型コロナウイルス感染症が雇用・労働に及ぼした影響− )
上の資料 のうち「(2) 前職の離職理由」を見ると、条件面の改善など前向きな理由による離職が大きく減少し、人員整理や推奨退職などやむを得ない理由で離職した人が増加しています。
このように、顕在化している転職者の動向をみる限りでは「多くの人が転職に対して慎重になっている」「積極的な理由による転職は減少した」と考えられるのです。
ところが、顕在化している転職者の動きだけでは説明できない現象も起きています。ある調査では、正社員の転職希望者数は、2020年を境に一時的に減少したものの、全体として増加傾向にあるといわれています。実際に転職へと踏み切る人が減りつつある中、転職したいと考える人は潜在的に増加し続けているのです。
採用担当者にとって「今すぐ転職しないものの、本音では転職したいと感じている層」が、転職先に何を求めているかを知っておくことは非常に重要です。果たして、コロナ禍を境に人々の労働観・キャリア観はどのように変化したのでしょうか。
別の調査ではハイキャリア層の人材の多くにキャリア観の変化がみられたことが確認されています。
コロナ禍を経た以降、主体的なキャリア形成が重要と感じている人が大半を占めているそうです。
主体的なキャリア形成のために取り組んだ内容としては、転職や転職準備だけでなく、知識やスキルを向上させるため勉強時間を確保している人も多いといわれます。
キャリア形成という視点で捉えた場合、転職は1つの手段に過ぎません。さまざまな自己研鑽を重ねた先に「転職」という選択肢も視野に入ってくるとすれば、転職を希望する人が水面下で増加し続けている現象についても説明がつくはずです。
では、コロナ禍において実際に転職へと踏み切った人々は、どのような点を重視して転職先を選んだのでしょうか。コロナ前と比較すると、「自己成長性」を重視する人が多いといわれています。
中長期的なキャリア形成を見据えたとき、自分自身が成長できる環境に身を置くことは非常に重要です。給与条件や福利厚生といった目下の条件を重視する人はむしろ減っていることからも、自身のキャリアを長期的な視点で捉える人材が増えていると推測できます。
近い将来、転職を視野に入れて検討中の人材の多くは成長できる環境を求めています。コロナ禍で痛んだ経済情勢の中、決して少なくないビジネスパーソンが未来へと目を向けているのです。
人材採用の方針を固めていく際、定量的な情報からはなかなかみえてこない転職希望者の本音が重要なカギを握っていることがあります。転職者にとって転職は未来を大きく左右する一因となり得るため、先を見据えて判断を下したとしても不思議ではありません。
今回みてきたように、転職希望者の多くが主体的なキャリア形成を志向し、自己成長を望んでいます。優秀な人材を確保するには、社員の多様な成長機会を提供する人材戦略へと切り替えていくことがこれまで以上に求められていくでしょう。
コロナ禍を経て、人材採用は多くの企業にとって「未来をどこまで見据えているか」が問われる機会となりつつあるのです。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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