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新型コロナウイルス感染症のパンデミックによって、世界中の企業が大きなダメージを受け、経済環境も社会環境も激変しました。withコロナもしくはafterコロナ時代を見据え、事業計画そのものを見直す必要もあるようですが、その際に押さえておかなければならないのが「12のトレンド」です。
「12のトレンド」は、株式会社ユニバーサル・ワイ・ネット代表取締役でオフィス井口の井口嘉則代表の著書「事業計画書の作り方100の法則」(日本能率協会マネジメントセンター)に示されています。
トレンドとして挙げられているものとして、まず「日本の人口減少・少子高齢化継続」があります。生産年齢人口の減少に伴う深刻な労働力不足への対応は、まさに“待ったなし”の状態といえるでしょう。
また、CO2削減が世界共通のテーマとなっており、「地球温暖化と災害の激甚化」、「クリーンエネルギーへシフト」、それに伴う「エネルギー争奪戦」もこれからますます激化することが予想されています。
一方で、先進国と新興国の経済格差の拡大も深刻な課題です。「新興国の経済成長と政治力の強まり」「新興国での環境問題深刻化と対策」「食糧争奪戦」「グローバル交流の拡大とパンデミックリスク増大」も「12のトレンド」に挙げられています。
グローバル交流でいえば、「内需型企業の海外進出」「マンガ・アニメ・和食等日本文化が海外で人気拡大」していることも見逃せません。
また、「AI(人工知能)適用分野の拡大」「IT利用技術の高度化(IoT、インダストリー4.0等)」が、コロナ後を見据えて「押さえておくべき12のトレンド」ですが、これらは全産業共通のトレンドということを認識しておく必要がありそうです。
近年では“VUCA”が一つのキーワードとなっています。VUCAとはVolatility(変動幅が大きいこと)、Uncertainty(不確実性が高いこと)、Complexity(複雑なこと)、Ambiguity(曖昧なこと)という英単語の頭文字から作られた言葉です。先の見通しが立たない状況を“VUCA(ブーカ)の時代”と表現しています。
先の見通しが立たないといえば、1970年代後半に日本でもベストセラーとなった、経済学者のジョン・ケネス・ガルブレイスの「不確実性の時代」を、思い起こすビジネスパーソンもいるのではないでしょうか。
経済学の枠を超えた広い視野で現代社会と経済の特質をとらえた著書は、理論経済学者からは異端視されることも多かったものの、鋭い視点と多彩な表現力で幅広い層の人気を集め、タイトルそのものが流行語にもなりました。
急速に進むデジタル化や、気候変動による環境変化など、まさに激変の渦中にある現代もまた、“不確実”そのものといえそうです。
将来を予測することはいつの時代も難しいものですが、だからといって手をこまねいていては、時代に取り残されてしまいかねません。
先が見通せない“VUCAの時代”を生き抜いていくために必要なこととして、「一本調子の未来を前提としないこと」「いざという時の変化対応力を付けておくこと」「変えることをいとわず、自ら変わっていく心構えを持つこと」などが「事業計画書の作り方100の法則」で示されています。その際に意識すべきが「12のトレンド」といえるでしょう。
大切なのは未来を固定的に捉えず、臨機応変に変える対応力を身につけ、そして能動的変化にも果敢に挑んでいくことのようです。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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