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DX推進キーマンの「AI人材」が大幅不足

公開日2021/09/14 更新日2021/09/15 ブックマーク数

世界の企業がAIを活用しビジネスを成長させているように、DX推進のカギを握るのがAIの活用です。しかし、日本企業はそのAIを使いこなす人材が大幅に不足し、DXがなかなか進まない要因の一つとなっています。AI人材不足の状況のなかで、企業はどのように対応していくべきでしょうか。

目次【本記事の内容】

DX推進の“キーテクノロジー”が「AI」
AI人材とはどのような人材か
AI人材の内部育成がカギ
まとめ

DX推進の“キーテクノロジー”が「AI」

AIを使いこなし、新しいビジネスを創造していくことが、企業の成長には欠かせない要素となっています。しかし、そのAIを使いこなすAI人材については、約7割の企業が不足していると「IT人材白書2019」は示しています。

では、どのくらいの人材が不足しているのでしょうか。平成28年に実施した経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査」によると、調査時点では約17万人のIT人材不足が2030年には約79万人に拡大すると推計しています。

「AI白書2020」（IPA＝情報処理推進機構）でも、「自社内にAIについての理解が不足している」「AIの導入事例が不足している」などと並んで、「AI人材が不足している」ことが示されています。AI人材不足は、日本企業にとっては深刻な課題といえるでしょう。

AI人材とはどのような人材か

「AI人材」の重要性は多くの人が認識しているでしょうが、具体的にどのような人材をイメージしているのでしょうか。

「IT人材白書2019」によると、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）では「人工知能（AI：Artificial Intelligence）を機械学習、画像処理、音声処理、自然言語処理及び最適化等の技術を用いて学習・認識・推論などの人間の知的能力を人工的に実現したソフトウェアやシステムを指すもの」とし、そのAIに携わる人を「AI人材」と定義しています。

AI人材不足という課題を解消するためには人材育成が急務となりますが、新たなビジネス創造につながるAI人材像を、どのようにとらえるかが重要になります。

「デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書」（IPA）では、「企業側に、自社でDXを推進するための人材要件がそもそも明確に定義できていない」と指摘されるなど、AIを理解している人が少なく、AI人材育成にはいくつもの課題があるようです。

まずは、AI人材とはどのような人材か、その人材にどういうことに取り組んでもらうのかを明確にし、デジタル社会で経済成長をリードしていくAI人材を育成に取り組むことが重要ではないでしょうか。

AI人材の内部育成がカギ

「AI人材がいないからDXを進められない」などと、安穏と構えているわけにはいきません。それでは、デジタル競争にもグローバル競争にも勝ち抜いていくことはできないでしょう。

成功している企業の多くが、ビッグデータとAIをうまく活用していることでも示されているように、AI人材を確保することが最優先課題と言えます。

しかし、絶対数が不足していますから、外部から求めようと思っても難しいのが実情です。それを解決するためには、内部人材を育てることですが、まずは自社にどのようなAI人材が必要なのかを明確にすると同時に、人材育成の方針を固めていく必要があるでしょう。

まとめ

AI人材どころか、デジタル人材そのものも不足しているのが、日本の現状です。しかし、デジタル技術やインターネットの発展によって、ビッグデータと呼ばれる膨大な量のデータが容易に手にすることができる時代です。そのビッグデータをうまく活用して変革を起こすことこそが、ビジネス成功させるためのカギ。そのためにも人材育成が急務と言えるでしょう。