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約7割が転職を検討。Job総研が「2021年 転職意識調査」を実施

公開日2021/09/06 更新日2021/09/07 ブックマーク数
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転職者数が2019年に過去最多（総務省統計局調査）となったが、それ以降は、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあって、数字の上では減少傾向を示している。

しかし、キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関「Job総研」（株式会社ライボ運営）が実施した「2021年 転職意識調査」によると転職希望者が約7割もいることがわかった。

「今すぐしたい」「そのうちしたい」「現在転職活動をしている」を合わせると、67.7%が転職を検討していることになるが、実は回答者の87.9%が転職経験者だ。

転職希望者が増加している背景には、新型コロナウイルスの感染拡大による働き方の変化やキャリアの見直しなどが挙げられ、36.2%の回答者がコロナ禍で転職に対する意識の変化があると回答している。新型コロナ感染拡大前と比べると、「転職を考えるようになった」が32.3%で、「転職を考えなくなった」は4.0%だ。

約9割が転職経験者であり、コロナ禍で約4割が転職に対する意識の変化があるという回答を見れば、もはや転職は当たり前の“大転職時代”と言えそうだ。

しかし、この調査結果から分析したJob総研の見解は、「転職先の選択や最良のタイミングを計りつつその機会を検討する、転職潜在層が更に増加して、“大転職時代”から“超転職時代”に入るのも遠くないと予測している」という、人事担当者にとっては衝撃的なものだ。

コロナ禍の影響は、採用や転職市場にも大きな変化をもたらしているが、人手不足状況が解消されているわけではない。

コロナが落ち着いた先には、自身のキャリアビジョンを見つめ直し、より良い転職先の選択やベストなタイミングを計る転職予備軍がますます増えてくることを、採用・人事担当者は頭にいれて採用計画を練り直す必要がありそうだ。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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