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コロナ禍での「新人研修・育成」のあり方

公開日2021/06/05 更新日2021/06/05 ブックマーク数
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1年以上経過してもなお、新型コロナウイルスの収束が見通せないなかで、新人をどう受け入れ、どのように育成していくのかが、人事や教育担当者の大きな課題となっている。

これまでの育成スタイルは、新人を一堂に集めての研修からスタートし、配属先の職場で先輩社員が業務の進め方などを、手取り足取り指導していくというものだった。しかし、感染拡大の影響により、対面での研修からオンラインへ切り替える企業も増えている。

そうした実施方法の変更によって効果を上げる企業もある一方で、なかなか効果を見いだせず戸惑いを抱えている企業も決して少なくない。両社にはどのような違いがあるのだろうか。

株式会社ジェイフィールが2020年度～2021年度にかけて、コロナ禍で変化した「新人研修・育成」に関わるアンケートを実施している。その調査結果から、ｗithコロナ時代において、新人を孤立させずに成長させるヒントが浮かび上がってきた。

成果を上げている企業は、オンラインとリアルの両方を組み込んだハイブリッド型研修を導入するなど、リアルで会えない新人と配属先の現場社員との関係性構築にも工夫して取り組む姿勢がうかがえる。

たとえば、人事と現場が相談しながら行う「新人オンボーディング施策（職場適応施策）」への転換だ。欧米では習慣化されているオンボーディング施策だが、コロナ禍によって日本でも必要とされる時代が到来しつつあることも見えてきた。

これまで行ってきた集合研修はオンラインでも十分な効果を発揮できるが、いざ職場への配属となるとそう簡単ではない。そこで、新人が職場に適応するまで、人事と現場が相談しながら、育成に取り組むという手法だ。

株式会社ジェイフィールのサイト上で新人オンボーディング施策（現場適応策）で成果を上げている事例の紹介など、アンケート結果の詳細は下記のサイトで確認できる。コロナ禍での新人育成に悩んでいる人事・教育担当者は、参考にしてはいかがだろうか。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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