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企業にはさまざまな福利厚生がありますが、なかでも、企業が従業員の食事費用の一部を負担する「食事補助」が好評で、採用活動にも有利に働いています。
ここでは、食に関する福利厚生の概要と主なサービスについて解説します。
福利厚生とは、企業が従業員に支給する給与以外の非金銭的な報酬のことです。社会保険の負担、住宅費の補助、育児・介護支援など、企業によりさまざまな福利厚生が用意されています。
多彩な福利厚生の中で、今、企業が食事費用を負担する食事補助が従業員に人気です。
食事補助には、従業員の健康増進、社内コミュニケーションの深まり、採用活動でのアピールポイントとなる、などのメリットがあります。
ただし、福利厚生として食事補助を提供する場合には以下のルールがありますので注意が必要です。
食事補助としては「社員食堂」を設けるという方法がありますが、そのほかにも「デリバリータイプ」「設置タイプ」「チケットの配布」などさまざまな提供方法があります。
「社員食堂」を設置するためには、スペースの確保、テーブルや椅子、厨房施設や調理器具の準備などの初期費用に加えて、調理師や栄養士の人件費、食材費など多額な運用コストが必要となります。
一方、「デリバリータイプ」「設置タイプ」「チケット配布」などの社食サービスを利用すれば、利用料や商品代金などの支払いはあるものの、低いコストで満足感の高い食の福利厚生サービスが提供できるため、社食サービスを導入する企業が増えてきています。
これは、委託会社にネットや電話で注文してお弁当を届けてもらう社食サービスのことです。昼食時だけ、休憩室や会議室を食堂にして、決まった時間内に食事を提供するもので、比較的温かな料理が楽しめます。食堂スペースが取れない事業所では、自席や応接セットなどで食事をします。
社内に設置した冷蔵庫や専用の保存ケースなどから、好きな食べ物を取りだすスタイルの社食サービスです。冷蔵庫でのお惣菜販売や食品自販機、社内コンビニなどのサービスもあります。
基本的に、業者が商品の在庫管理や補充を行ってくれるので、企業側は管理の手間もかからず、低コストで導入することができます。軽食やドリンク、スイーツなどを提供するサービスが主流です。
従業員に食事補助チケットを支給する方法で、チケットは提携しているお店で使うことができます。最近では、紙のチケットではなく、スマホのアプリで食事補助チケットを配布するサービスも出てきています。提携している店舗であれば、どの地域に行っても利用できるため、出張の時にも使うことができます。
企業側としては、チケットを配布するだけなので管理が楽なサービスです。また、従業員にとってもお店やメニューを選べるため、自由度の高い社食サービスといえます。
今、多くの企業が食に関する福利厚生サービスを導入していますが、それを提供する業界でも競争が激化しています。そこで各サービス会社では、独自のメニューやシステムを開発し、特色あるサービスの提供に努めています。
ここでは、満足度の高い人気の社食サービスのいくつかをご紹介いたします。
「オフィスで野菜」は、従業員が導入してほしい福利厚生でNo.1(日本トレンドリサーチ:2020年1月調べ)の社食サービスです。ベンチャー企業から一部上場企業まて、すでに2,000拠点以上に導入されています。
現代人は野菜不足であるといわれていますが、オフィスで新鮮な産地直送野菜やフルーツを1個100円で食べることができる社食サービスです。
ランチの時に、コンビニの野菜サラダよりも安く、気軽に野菜やフルーツを1品プラスすることができることが魅力です。
初期費用1万円でスタートできるため、導入企業にとっても嬉しいサービスです。
OFFICE DE GOHAN(オフィスでごはん)
「オフィスでごはん」は、「オフィスで野菜」を提供している株式会社KOMPEITOが始めたお惣菜社食サービスです。お惣菜は冷凍されていて、料金を払って電子レンジで温めればすぐに食べることができます。国産食材や季節の食材が用意されており、オフィスでもバランスのよい健康的な食事を楽しむことができます。お惣菜の中には、タニタ食堂で有名な株式会社タニタが監修したメニューも含まれています。また、毎月、新しいメニューが追加されるのであきることもありません。
サービス提供会社から、無料で専用冷凍庫と電子レンジを貸し出してもらえるので、気軽に始めることができます。
オフィス パンスク(パンフォーユーオフィス)
「オフィス パンスク」は、焼きたてパンの美味しさをオフィスで味わうことができる社食サービスです。厳選された全国のパン屋さんが作るパンが月替わりで届くため、いろいろなパン屋さんの特色あるパンを食べ比べできるという楽しみもあります。
独自の技術で冷凍されたパンを電子レンジで温めるだけで、焼きたての香ばしいパンを食べることができます。
ランチはもちろん、間食としても利用でき、社内コミュニケーションの活性化にも役立ちます。省スペース・低コストで手軽にスタートできます。福利厚生の一環としてカフェテリアの導入を検討中の企業にもおすすめです。
「みんなの食堂」は、管理栄養士が考えた日替わりメニューのランチボックスを、お昼の時間までに届けてくれる社食サービスです。オフィスで、健康的で家庭的な温かな料理を味わうことができます。
食器やジャーなどの必要な道具は、すべて「みんなの食堂」が用意してくれるので、コストをかけずにスタートすることができます。テーブルが2つ置けるスペースがあれば導入が可能です。
1食あたりの料金は、およそ450円で、お得にランチが食べられます。また、支払いもクレジットカード決済やコンビニ決済、給与からの天引きなど、企業ごとに都合のよい方法を選ぶことができます。
食のサポートなど、従業員が喜ぶ福利厚生サービスまとめはこちら
従業員の健康のケアにもなり、満足度も高い福利厚生としての食事補助。さまざまな工夫を凝らした、多彩な社食サービスが展開されており、メニューやサービス内容もますます充実しています。
ほとんどのサービスは低いコストで導入でき、食材の管理や補充もサービス提供会社が行ってくれるため、ランニングコストもほとんどかかりません。
従業員の皆さまと試食をしながら、あなたの会社に最適な社食サービスを選んでみてはいかがでしょうか。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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