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自宅やサテライトオフィスなど、場所に縛られないテレワークをより便利にするとして注目されているのが、「リモートアクセス」や「リモートデスクトップ」です。いずれも業務の効率化を図るのが目的ですが、接続方法や用途は異なります。
そこで今回は、リモートアクセスとリモートデスクトップの違いや用途を解説します。後半では、リモートアクセスツールを選ぶポイントも紹介するので、導入時の参考にしてください。
「リモートアクセス」と「リモートデスクトップ」のいずれの用語にも、ネットワーク経由を意味する「リモート」が使われています。どちらもネットワークとツールを活用して社内環境に接続し、デバイス間での遠隔操作を可能とします。両者は名前こそ似ていますが、用途においては異なります。それぞれの詳細や用途を見ていきましょう。
リモートアクセスとは、インターネットなどの通信回線を使い、遠隔地のネットワークシステムやファイル、データなどにアクセスすることを指します。
リモートアクセスを活用することにより、社外のデバイスから社内ネットワークやパソコンにアクセスできるようになります。例えば、自宅や外出先のパソコンから社内用の電子メールを送受信したり資料ファイルをダウンロードしたりと、社内同様の業務が可能です。
リモートアクセスの接続には3つのタイプがあります。導入時は、有料または無料のリモートアクセスサービスやツールを利用するのが一般的です。
デスクトップパソコンやノートパソコン、スマホなどのデバイスを利用しますが、OSや使用端末が限定される場合もあるので注意してください。
リモートデスクトップとは、パソコン同士をネットワークで接続し、パソコン画面をまるごと遠隔地のパソコンに転送・表示・遠隔操作することを指します。
リモートデスクトップはリモートアクセスを実現するためのツールの一つで、VPN環境を構築する必要はありません。代表的なツールとして、Googleが提供する「Chrome リモート デスクトップ アプリ」や、Microsoftが提供するWindows10の「リモートデスクトップ機能」があります。
リモートデスクトップの活用により、自宅や外出先であっても、社内や自席のパソコンを操作するのと同様の作業環境が整います。
リモートアクセスサービスまたはツールを選ぶ際は、どのような点に着目すればよいのか見ていきましょう。
リモートアクセスサービス・ツールの接続先は、大きく次の2種類に分かれます。
社内のノートパソコンを社外に持ち出す際や、自宅のパソコンなどから社内サーバーに直接アクセスする場合は、「サーバーアクセス型」が適しています。ただし、サーバー内のデータがダウンロード可能なため、制限をかけるなどの情報漏洩対策が必要です。
経営層やシステム部門など限られた人が、社内に設置されたデスクトップパソコンにアクセスする場合は、端末ごとに権限を付与する「クライアントアクセス型」が適しています。社内のデスクトップパソコンの電源をオンできる仕組みを条件とし、社外からの遠隔操作が可能です。
社外から社内LANに接続し、社内ファイルダウンロードやメールサーバーの利用など、社内LAN端末と同じような環境を社外で再現するのに適しています。
社外パソコンから社内パソコンに接続するタイプで、先述のリモートデスクトップに該当します。社内や自席のパソコンを遠隔操作できるため、テレワークや出張先での業務効率が向上します。
社内パソコンには接続できず、WEBアプリのみに接続します。社外のパソコンやスマホなどからアプリを利用して、画面共有や遠隔操作ができます。スマホからグループウェアの確認やメールチェックができて便利です。
リモートアクセスサービスには、「従量課金制」と「定額課金」があります。従業員数が少ない小規模企業や試験的な運用であれば従量課金制を、大規模企業であれば定額課金サービス会社を選ぶとよいでしょう。
パソコン遠隔操作タイプに該当するGoogleやMicrosoftが提供するリモートデスクトップアプリ・機能は無料ですが、有償サービスを提供する会社もあるので、各社の特徴とコストを調べて選びましょう。
リモートアクセスサービスやツールなどの導入時は、情報漏洩対策を含めた注意点を把握しておきましょう。
リモートアクセスとは、遠隔地のネットワークシステムやファイル、データなどにアクセスすることです。一方、リモートデスクトップとは、パソコン同士をネットワークで接続してパソコン画面を遠隔地のパソコンに転送・表示・遠隔操作することを指し、リモートアクセスの一形態です。社外のデバイスから社内サーバーやパソコンにアクセスできるため、テレワーク時代の働き方にもマッチしています。今後、一層のテレワーク化が加速すると思われるので、業務効率化を図るためにも導入を検討してはいかがでしょうか。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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