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日本トレンドリサーチによる勤務形態についての調査

公開日2021/02/05 更新日2021/02/06 ブックマーク数
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2度目となる「緊急事態宣言」（11都府県）が発出され、政府はテレワークなどの在宅勤務を7割にするよう求めているが、勤務形態はどのように変わったのだろうか。

日本トレンドリサーチが2021年1月19日～20日に、全国の男女1,000名を対象に実施した「勤務形態」についてのアンケート調査によると、「完全に出勤」と回答したのは64.3%だった。

出勤を7割抑えるという目標にはほど遠い数字だが、出勤することに対する不安を、ビジネスパーソンはどのように感じているのだろうか。

「完全に出勤」「一部テレワーク・一部出勤」と回答した855名は、「不安がある」が最も多く43.9％で、「不安がない」は34.9％、「どちらとも言えない」は21.3％である。

出勤することに不安がある理由を見ていくと、完全出勤のビジネスパーソンの声は「やはり満員電車が怖い（40代・男性）」「会社としてコロナ対策はしっかりしているが、全員がその対策をきちんと守ってはいない（50代・男性）」「出勤率は100％で、誰かが罹っていたら全滅だと思う（30代・女性）」などだ。

一部テレワーク・一部出勤者では、「通勤するとどうしても人と話すことになるの（60代・男性）」「出社時は比較的乗車率は高くないが、帰宅時は満員電車となる。いくら全員がマスクをしていても感染を回避することは困難と感じる（40代・男性）」などが挙げられている。

不安を感じない派の声は「考えられる対策を決め行動している」「不安を言い出したら外出自体一切できなくなってしまう」「密になる職場ではないし、消毒・マスクはしっかりしているので出勤したとしても感染リスクがそれほど上がるとは思っていない」などだ。

半数近くのビジネスパーソンが、コロナ禍での出勤に不安を感じる一方で、自身で感染対策をとっているため「不安はない」「気にしない」という声や、テレワークばかりでは「疲れる」という声もあるようだが、詳しいアンケート調査の結果は、日本トレンドリサーチのサイトで確認することができる。

ビジネスパーソンがどのような思いで出勤しているのかを、知っておくことも管理部門、とくに労務管理の担当者にとっては重要なだけに、ぜひ目を通しておくとよいだろう。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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