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日本トレンドリサーチ発表「2021年の年賀状事情はコロナ禍で変化の兆し」

公開日2020/12/17 更新日2020/12/18 ブックマーク数
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年賀はがきの販売が全国の郵便局でスタートしたが、新型コロナウイルスの感染が急激に拡大する中で、「今年は年賀状を送る人が増えている」という調査結果を、日本トレンドリサーチが明らかにした。

日本トレンドリサーチの「年賀状」に関するアンケートによると、年賀状を「毎年送っている」は56.8％で、「送っていない」（26.8％）、と「送らないことが多い」（9.6％）を合わせると4割弱（36.4％）で、年賀状を送る風習は年々減少する傾向にあることがわかる。

ところが今年は、やや事情が違う。コロナ禍で、対面する機会が減ったことから、例年は送っていなかった年賀状を、コロナの影響で「今年は送る」が22.9%となっている。

一方、株式会社CONNECTITの「年始の過ごし方に関する調査」でも、年始の挨拶に「年賀状」を利用しようと考えている人が34.0％と、2020年の21.0％に比べ増加傾向を示している。

11月に入り、新型コロナウイルスの1日の感染者数が、各地で過去最多を更新するなど、まさに第3波の到来が鮮明となっている状況をみれば、年末年始の挨拶回りや、故郷への帰省を控える動きが出てくることが予想される。

年賀状を「今年は送る」が増えているのは、それを補う動きのようだが、廃れつつあった日本の風習が、ニューノーマル時代のコミュニケーション方法として、思わぬカタチで見直されることになったようだ。

さて、低温乾燥となる冬場、医師や感染症研究者は、新型コロナウイルスの感染拡大が「急増する」という警鐘を鳴らしているが、11月13日時点での政府の方針は、GoToトラベルもGoToイートを継続の、いわばアクセル踏みっぱなしの方針だ。

その一方で、新型コロナ対策分科会の尾身会長は、「会食の際でも口に食物を入れる以外はマスク着用」と呼び掛けている。会食と一言で言っても、もう少し前とは違う、新たな楽しみ方を模索する必要は続くのだろう。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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