多様化する食の福利厚生｜社食サービスの特徴とメリットを解説



近年、社員の食事を補助する「食の福利厚生」が改めて注目されています。代表的な社員食堂（社食）以外にも、置き型社食、昼食補助など、食事の場所や提供方法が異なる様々なスタイルの社食サービスが登場しているからです。

この記事では、社食サービス導入のメリットをはじめ、食の福利厚生にはどのようなスタイルがあるのか、それぞれの特徴やメリットを紹介します。

福利厚生の一環・社食サービスについて

社食とは？

社員食堂の略語として用いられる社食ですが、従来は福利厚生の一環として企業内などに設置された食堂施設を指していました。近年では、社員食堂だけでなく、さまざまなスタイルで食を提供する外部サービスの導入も含め、「社食」と呼ぶようになっています。

企業からみた社食サービス導入のメリット

どのようなスタイルであれ、企業にとって社食サービスを導入するメリットは数多くあります。

・社員を募集する際のPRポイントになる

・社内のコミュニケーション活性につながる

・社員の健康管理に役立つ

・働き方の自由度を高める

・社員満足度の向上に役立つ

・企業ブランド価値を高める

かつての社食の目的は、近くに飲食店がないために社員向けの食堂を設置するというものでした。時代が変化するにつれ、企業目線による福利厚生充実の色合いが徐々に濃くなっていきます。健康志向やITが発展した現在においては、社員の健康増進やコミュニケーションの活性化、昼食時間にとらわれない働き方など、社員を重視した社食スタイルへと変化しています。

また、社員食堂ほど大がかりな設備投資をしなくても導入できる社食サービスが登場したことで、企業負担が軽減されるメリットがあります。社食サービスの導入により、社員の価値観に寄り添った福利厚生へと変化し、社員からの会社に対する信頼や愛着が向上するメリットも期待できます。

社員食堂の特徴とメリット

時代とともに、社内に設置する社員食堂のあり方も大きく変化しています。かつての食事内容は、味付けが濃かったりメニューが単調だったりと、社員の健康や嗜好はあまり反映されていませんでした。最近では、企業からの一方的な食事提供の場から、健康的なメニューの提供や社員がリラックスできる空間も兼ねるなど、社員の嗜好が反映されています。

たとえば、社内でもっとも景色がよい場所に社員食堂を設置したり、バイキング形式を採用したりする企業が増えてきています。栄養バランスやカロリーにも配慮した健康的なメニュー構成により、社員自身が食生活を見直すきっかけにもなります。また、ランチタイム以外にも使えるカフェを設置することで、コミュニケーションが活性化し、チームワークの向上や斬新なアイディアにつながるという声も聞かれます。

次は、民間業者による有償サービスとして定着した、様々な社食のスタイルを見ていきましょう。

置き型社食の特徴とメリット

置き型社食とは、惣菜などを入れた冷蔵庫を社内に設置するスタイルです。設置型社食やオフィス社食と呼ばれることもあります。

大規模投資となる社員食堂の設置が難しい中小企業や狭いオフィスでも、社員に健康的な惣菜を提供できるのがメリットです。社員にとっても、猛暑や悪天候時に外出せずにオフィス内で昼食を完結できるので、ゆったりと休憩時間を過ごせるメリットがあります。

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お弁当型社食の特徴とメリット

お弁同型社食はすでに導入している企業も多いのではないでしょうか。弁当会社と提携することで、直接会社に弁当を届けてくれるサービスです。弁当会社によっては、昼食時間に合わせて何種類かの弁当やパン類、惣菜、飲み物、デザートなどを持ち込んで販売するケースもみられます。

弁当を食べる場所はデスクのみならず、近くの公園などどこでも食べることができるので、リフレッシュ効果が期待できます。また、買い物にかかる時間もないため、休憩時間をしっかり確保できるのもメリットです。

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オフィスコンビニの特徴とメリット

オフィスコンビニとは、文字通りオフィスにいながらにしてコンビニのように手軽に商品が購入できる民間企業によるサービスです。オフィスコンビニサービス提供会社と契約すると、社内に無人管理棚や自動販売機が設置されます。商品ジャンルはコンビニとほぼ同じで、弁当からお菓子、飲み物などがメインです。

オフィスコンビニの商品価格はコンビニ価格よりも安いことが多く、昼食代の節約にもつながります。お菓子や飲み物などを手軽に購入できるので、社員のコミュニケーション機会が増え、リフレッシュできるのもメリットです。また、災害時の緊急的な飲食物の確保につながるメリットもあります。

昼食補助の特徴とメリット

上記でみてきた食の福利厚生は、民間業者と提携して昼食などを提供するスタイルでしたが、昼食補助は従業員の昼食代にかかった費用の一部を企業側が負担する形で行う福利厚生です。福利厚生費として計上する場合は、以下の条件に留意してください。

　・社員が食事代の半分以上を負担していること

　・「食事の価額-社員の負担金額」が1カ月あたり3,500円（税抜）以下であること

例えば、社員Aさんがお弁当型社食を利用し、1カ月の昼食代が8,000円（税抜）だったとします。社員が6割（4,800円/税抜）を負担した場合の計算は、
　社員負担＝6割なので〇
　「食事代8,000円-社員負担4,800円＝3200円」で3,500円以下なので〇
となり、2つの条件をクリアしています。

社食の代金である食事の価額に対し、会社側が現金支給してしまうと給与手当とみなされ、福利厚生費としての計上ができないので注意してください。なお、夕食や夜食代の食事補助に対する福利厚生費の計上条件は、昼食補助とは異なります。

一方、社員にとっては、昼食代の補助により小遣いのやりくりがラクになることから、社員の満足度を向上させるメリットが期待できます。さらに、少々値段がかかっても栄養バランスの取れた食事を選択できるのも、大きなメリットのひとつです。

まとめ

昨今の食の福利厚生は、従来型の社員食堂スタイルを刷新するほか、さまざまなスタイルの社食を提供する外部サービスを活用する方向に動いています。令和時代は、コロナ禍が後押しする形で、本格的に新しい働き方に切り替えるタイミングです。社員の嗜好や価値観を反映した働きやすい企業となるためにも、外部サービスによる食の福利厚生を導入してはいかがでしょうか。

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