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リ・カレント株式会社が実施した「2020年度最新若手意識調査」によると、「自分は何のために働くのか(仕事観)」「どのように働き続けたいか(キャリア観)」といった、働く理由を明確が明確ではない20代若手社員が、9割にも上ることが明らかになった。
その理由として、「そういったことを考える機会がない」「必要性を感じない」が多数挙げられているが、若手の育成に取り組む人材育成担当者にとっては、いささか不安を募らせる結果となっている。
日本経済の将来を担う世代(20代)は、自分は何のために働くのかという価値観や、どのようなビジネスパーソンを目指すのかというキャリア観を、明確に持っているのは、わずか1割程度というのである。
キャリア教育が拡充され、就職活動においても価値観やキャリアイメージの自己分析が推奨されているはずだが、何のために働くのか・どのように働き続けていくのかという基本スタンスを自覚している若手は、ごく限られていることが読み取れる。
一方、職場で「喜ばれたい」「認められたい」という貢献・承認欲求は7割を超え、リモート環境や外出自粛などの抑圧から、貢献欲求・承認欲求がより強くなっているとも考えられる。
また、半数以上が新型コロナウィルスの感染拡大によって、「自身の仕事観・キャリア観が大幅/部分的に変化した」と回答していることから、仕事や社会に与える影響や所属組織の危機対応を受け、仕事やキャリアの捉え方が揺らいでいる傾向も読み取れる。
仕事に対する報酬については、半数以上が「時間拘束に対して支払われている」「どちらかといえば時間拘束に対して支払われている」で、「成果に対して支払われている」と答えた若手社員は10.1%である。
人材育成担当者が若手を将来の戦力として育成していくためには、若手の仕事観やキャリア観を押さえておく必要があるが、何が求められているのかを、コロナ禍の影響も踏まえて考え直さなければならないようだ。
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