リモートワークでみんなが気付いた“会社のムダ” TOP10を発表！

今般のコロナ禍で、ビジネスパーソンの働き方は大きく変わった。その筆頭がリモートワークだろう。新しい働き方は、今までの“会社のムダ”を浮き彫りにしている。

ホームページ制作やインターネットマーケティングなどを手掛ける株式会社ビズヒッツ（本社：三重県鈴鹿市、代表取締役：伊藤陽介氏）は、SMG菅原経営株式会社CEOの菅原由一氏監修のもと、リモートワークを経験した全国の男女を対象に、「オフィスワークのムダに関する意識調査」を実施した（調査期間：2020年7月15日～7月29日、有効回答数：1,010人＜男性447人、女性557人、未回答6人＞、調査地域：全国、調査方法：インターネットによる任意回答）。本記事では、この調査結果を一部抜粋してご紹介する。

＜調査結果の概要＞

●「オフィスワークよりリモートワークのほうがいい」と回答した人は全体の67.4％
●リモートワークで実感したオフィスワークのムダ1位は「通勤時間」
●オフィスワークのメリット1位は「コミュニケーションがスムーズにとれる」

リモートワーク派は7割弱！オフィス派も一定数存在

リモートワークとオフィスワークの両方を経験した男女1,010人に、「リモートワークとオフィスワーク、どちらがいいか」を尋ねたところ、「リモートワーク」（32.5％）「どちらかというとリモートワーク」（34.9％）と回答した人が合わせて67.4％になった。両方経験した結果、7割近くの人が「リモートワークの方がいい」と感じている。一方で、「オフィスワークの方がいい」と考えている人が3割以上いるのも興味深い。

新型コロナウイルス感染対策として、各種報道などでは一般的にリモートワークを支持する声が大半という印象だが、実際には働いている人の3人に1人はオフィス勤務を支持している。

オフィスワークのムダは「通勤時間」「会議・朝礼」「雑談」がトップ3！

次に、「オフィスワークでムダだと思うことは何か」を聞いたところ、1位は「通勤時間」（664人）で、6割以上の人があげた。2位は「会議・朝礼」（456人）で全体の4割強、3位は「雑談」（89人）だった。

以下は、それぞれの“ムダ”についての回答者たちからの声だ。

【1位：通勤時間】

・毎日往復3時間、なんて無駄な時間を過ごしているのだろうと思った。朝1時間も余裕があれば洗濯などができ、夕食も時間を使って用意できるので、コンビニやお惣菜に頼ることもなく経済的だった（20代・女性・事務職）

【2位：会議・朝礼】

・無駄に長い会議は省略しても成り立つことが証明された（30代・男性・営業職）
・定例会議はWebで十分。ただの数字発表会だった（30代・男性）

【3位：雑談】

・オフィスワークのよさとして「雑談しやすい」や「相談しやすい」などがあがるが、相手の貴重な時間を奪っていることも認識すべき（40代・男性・エンジニア）

【4位・紙の資料】

・紙の資料を印刷して配るのが無駄。リモートではPDFにして送信するだけなので、時間と紙が無駄にならない（20代・男性・エンジニア）

【5位・ランチの時間やお金】

・ランチ代がムダ。同僚とのおつきあいも兼ねていたが、月あたりの費用が大きいことに気づかされた（30代・女性・事務職）

上記を見ると、コロナ禍の環境変化により、“当たり前”のことだった習慣やものがムダであったことに気付けたのは、会社と従業員にとってプラスと言えるだろう。

オフィスワークのメリットは「コミュニケーション」「オン・オフの切り替え」「環境」

では、リモートワークを経験したからこそ気付けた“オフィスワークのメリット”は何だろうか？

結果は、1位が「コミュニケーションがスムーズにとれること」（657人）。不明点をすぐに質問・相談してその場で解決できるため、「仕事がスムーズに進む」という意見が多かった。2位の「オン・オフの切り替えができる」は、通勤があることで気持ちが仕事モードに切り替わる、自宅には誘惑が多く集中しにくいという声があがった。3位の「仕事の環境が整っている」は、パソコン機器やネットワークの充実度など、仕事環境のよさが支持された。4位の「息抜き・気分転換になる」や、5位の「連帯感が生まれる・励みになる」も、1位同様、直接コミュニケーションをとれる点がメリットになっている。

なお、本調査を監修したSMG菅原経営株式会社の菅原由一氏は、全ての結果を踏まえて次のように考察している。

「業種や仕事内容はさまざまなので、リモートワークにするかオフィスワークにするかは、どちらが効率的かを検証して取り組めればよいと思う。その際に大切なことは、自分だけの効率化を考えるのではなく、会社全体の最適化を図るためにどうすればよいかを考えることだろう」。

いかがだろうか。

コロナ禍から社員を守りつつ、菅原氏の考察にもあるとおり会社全体の最適化を図ることが、ウィズコロナ時代を生き抜くうえで必要と言える。

なお、本調査の詳細結果は同社の公式サイトに掲載されているので、特に企業の人事・総務担当者は参考にしてほしい。