withコロナ時代の通勤時の注意点、対策について

緊急事態宣言が解除され街が日常を取り戻す中、社会の経済活動も復興の兆しを見せています。首都圏や大都市圏では以前のように、通勤・通学の人の流れが戻ってくることが考えられますが、再び通勤ラッシュが始まると、そこは確実に「3密」状態になるでしょう。

ビジネスパーソンとして仕事と自身の健康を両立するには、この状況をどのように打破すればよいのか、新型コロナウイルスと共存する社会での通勤方法について考えてみましょう。

日本の通勤事情は変わらない？

緊急事態宣言下では3密を避けるため、飲食店や娯楽施設などは苦しみながらも営業自粛を余儀なくされました。特にパチンコ店は開店しているだけで、社会的な圧力を受けるという状況でした。

しかし、間違いなく3密の空間になるはずの通勤電車については、メディアもほとんど黙ったままで、その危険性を指摘する声も少なかったようです。イギリスの調査機関によるアンケートでは、日本人の約80%が新型コロナウイルスを恐れているにもかかわらず、通勤を避けていると答えた人の割合は、わずか18%だったそうです。

確かに一時的にテレワークで対応する企業は増えましたが、やはり日本人は会社への帰属意識が高く、どうしても出社しないと仕事がはかどらない場合、感染のリスクを抱えながらでも出勤することになります。

緊急事態宣言が解除されたことで、やがて以前と変わらない通勤風景が戻るでしょうが、新型コロナウイルスの第2波・第3波が噂される中では、現在の通勤事情に何らかの対策をとる必要があるでしょう。

本格的な時差通勤の可能性

電車通勤を継続しながら感染のリスクを減らす方法としては、働き方改革の一環として議論されてきた時差通勤が考えられます。今後、多くの企業が本格的に時差通勤を導入すれば、電車内での3密が回避できるかもしれないのです。

携帯GPSの位置情報ビッグデータを元にした分析によれば、首都圏での通勤ラッシュのピークは8時ごろで、その前後1時間電車内はかなり過密な状態になります。時差通勤で効果を高めるためには、8時から前後に2時間程度出勤時間をずらす必要があります。

新型コロナウイルスに対する危機感が高まりつつあった2月下旬、ソニー、東芝、ソフトバンク、ヤフーなどの名だたる大手企業が、テレワークや時差通勤を推奨する指示を出しています。しかし強制力を持たない推奨では、今後も継続できるかどうかは未知数です。

時差通勤で一定の効果を上げるためには、大手企業や官公庁を中心に現実的な仕組みを構築する必要があります。また、実際の通勤状況が把握できるような情報システムの導入も急がれます。

電車以外の通勤手段への切り替え

一方で、通勤手段そのものを見直す動きも出ています。都内でマイカーを所有することは難しい状況ですが、コロナウイルスの危機下で、カーシェアリングやレンタカーの新サービスが車での通勤を可能にするかもしれません。

大手のカーシェアやレンタカー会社が始めた新規サービスでは、都内での移動であれば、往復でも1,000～2,000円程度で車が利用できます。それでも毎日利用するには厳しい金額ですが、テレワークと併用すれば継続的な業務形態として成り立つ可能性があります。

さらに低コストでの通勤を可能にするのが、「バイクシェア」と呼ばれるレンタル自転車サービスです。一例としてドコモのバイクシェアを見てみると、東京都内10区を中心に利用でき、月額2,200円の基本料金で1回30分使えます。1回30分を超えなければ、一日に何回乗っても追加料金はかかりません。

ほかにも都内には複数のレンタル自転車サービスがあり、用途に合わせて選べば、通勤以外でも長時間利用することが可能です。もちろんこれを機に自家用自転車を購入し、完全な自転車通勤に切り替えるという方法もあります。

これからの通勤対策としてできること

今後も通常の通勤方法を続けなければならない人も多く、時差通勤もどこまで効率的に実行できるかはまだわかりません。そんな状況で個人ができることは、自身の健康を自分で守ることです。

マスクの着用は今や常識ですが、マスクで感染が防げるわけではありません。マスクは正しい使い方と効果を理解した上で使用し、マスクの力を過信しないことが大切です。また通勤後や帰宅後に正しい方法で手洗いすることも、ウイルスを体内にとり込まない対策として必ず実践すべきです。

さらに万一ウイルスに触れた場合でも、感染力を抑えて重症化を防ぐため、ふだんから免疫力を高めておく必要があります。毎日の睡眠や食事に気を配り、規則正しい生活をしながら、適度な運動をとり入れることが免疫力アップにつながります。

まとめ

今回の新型コロナウイルス騒動で、テレワークという働き方にも一つの可能性が見えてきました。しかし日本では欧米に比べてその利用比率が低く、ウイルスへの危機感が下がるにつれて、以前と同様の通勤風景が戻ってくることでしょう。

ただしコロナウイルスは自分だけの問題ではありません。自分自身の健康と家族の健康を守るためにも、自ら可能なウイルス対策を行うと同時に、必要であればここで紹介した通勤方法を試す必要があるかもしれません。