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株式会社ロッテは、持続する新感覚のミント製品「EATMINT」を企業に支給するプロジェクト「EATMINT 働き方改革応援手当」を実施しましたが、合わせて働き方改革の実情を調べるため「ビジネスパーソンの働き方と仕事スイッチに関する意識調査」も実施しています。そこから浮かび上がってきた働き方の現実とは?
「EATMINT 働き方改革応援手当」は、ゴールデンウィーク前に終了しましたが、ビジネスパーソンにとって、気になるのが、応援キャンペーンに合わせて行われた「ビジネスパーソンの働き方と仕事スイッチに関する意識調査」の結果です。
まず、働き方改革は、「実際のところどうなのか」については、6割以上が「生産性向上の必要性が増している」と感じながら、「生産性は上がっていない」が半数以上となっています。
では「労働環境改善の取り組み」については、8割以上(82.3%)が「何らかの取り組みを行っている」で、具体的には「年次有給休暇取得の義務化」が最も多く、次いで「時間外労働の上限規制」となっています。
労働時間については3割(30.6%)、労働量は1割(11.3%)が「減少した」と受け止めているようですが、労働環境の改善については、労働時間や労働量に影響しないものへの取り組みが行われていることが明らかになりました。
次に、生産性向上の必要性を6割以上のビジネスパーソンが感じているが、自身の仕事の生産性が上がっているのかといえば、「あまり思わない」「思わない」が52.4%と半数以上となっています。
生産性が上がらない理由は、「別の業務・連絡が入り、進めようとしていた仕事が思うように進まない」(54.9%)、「仕事の振り分けがうまくできていない」(27.4%)、「やるべきことの整理ができていない」(20.0%)などです。
この調査結果から浮かび上がってきたのは、「働き方改革」と「生産性向上」については、3人に1人以上(39.17%)が「両立しない」と回答している実態が、働き方改革の現実といえそうです。
働き方改革と生産性向上の両立が難しいという現実ですが、時間的制約のある“働き方改革”の中で、変わらない労働量をこなすためには、さらなる工夫が必要といえそうです。
ところが、その工夫をする前に、生産性向上の足を引っ張っている要因も明らかになりました。それが、7割近くのビジネスパーソンが訴えている仕事のスイッチを切ってしまう外的要因です。
多くのビジネスパーソンが、避けられない外的要因によって仕事のスイッチが切れてしまうことがわかりました。仕事のスイッチが切れてしまう要因が多く挙げられたのは、電話(61.2%)、社内での業務上のやりとり(59.5%)、社内での雑談(50.7%)です。
オフィスでの仕事の能率を下げる要因はいろいろありますが、もし、仕事のスイッチが切れたとき、ビジネスパーソンは、どのように対処しているのかも気になるところです。
トイレで寝る、トイレに長居する、SNSのチェックなどが多いようですが、中には「パソコンをいじっているふりをしてボーっとしている」「外出先でサボる」「外勤のふりをして自宅に帰る」などの回答もありました。
さまざまな方法で対処しているようですが、7割以上が「仕事のスイッチが切れたときに、効率的に仕事スイッチをONにできる方法が欲しい」と思っているようです。
ちなみに、「調べればわかることを聞いてくる」「メールで送ったことを電話でも言う」「上司・同僚の無駄話」などが、仕事のスイッチを切る理由の代表的な声ですが、「上司がムダ話を延々と続け2時間拘束された」というエピソードも寄せられていたそうです。
新型コロナウイルスの影響で、在宅勤務が増えていますが、そこで課題として持ち上がっているのがコミュニケーションの難しさです。ところが、コミュニケーションを深めるための会話が、仕事のスイッチを切ってしまうことが多いようです。
ちなみに、切れてしまった仕事のスイッチをONにするため、「ガムやタブレットを食べたくなる」と回答した人が50.7%いたそうです。ロッテの刺激的なミント製品「EATMINT」で、仕事のスイッチONに効果的な試してみるのもいいかもしれません。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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