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働き方改革を妨げているのは旧態依然とした会議のあり方

公開日2020/01/21 更新日2020/01/22 ブックマーク数
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働き方改革関連法の施行によって、各企業は、業務の効率化など働き方改革に取り組んでいるが、音声コミュニケーションプラットフォームを展開する株式会社BONXが、「新時代を生きるビジネスパーソンのライフスタイルに関する調査」で、企業の働き方改革への取り組み実態にも触れている。

その結果だが、実に35.8％のビジネスパーソンが、旧態依然とした会議のあり方に不満を抱え、業務の効率化を妨げる一因となっていると感じていることが明らかになった。

時間外労働の上限規制や、有給休暇取得の奨励など、働き方を改善するための取り組みが進められ、労働環境は改善されつつあるようにみえる。ところが、業務効率化の妨げになっているのが“会議のあり方”だというのだ。

では、会議のどこに問題があるのかといえば、「目的が曖昧で雑談ばかり（47.4%）」「些末な議題で打ち合わせが頻繁に設定される（36.3％）」「発言機会もなく無駄に感じる（33.5％）」が、ビジネスパーソンが指摘する会議への疑問・問題意識のベスト3である。

たとえば、業務効率化についての打ち合わせが頻繁に開かれるものの、雑談ばかりで発言の機会もないとすれば、効率化とは真逆となる。会議そのものが働き方改革の足を引っ張っているというブラックジョークのようなものだが、思い当たるビジネスパーソンも多いのではないだろうか。

ところが、4割近くが無駄と感じている会議を、効率化しようと何らかの対策を講じている企業は、わずか19.3％しかない。

ちなみに、会議を効率化しようと取り組んでいる企業は、「会議参加者の限定」（44.0%）が最も多く、次いで「MTGルールの設定（最長1hまで等）」（42.2%）や、「テレワーク推奨」（38.8%）等が実施されているようだ。

働き方改革に取り組んでいる管理部門の担当者にとっては、耳の痛い調査でもあるが、会議のあり方そのものにも、まだまだ業務改善の余地があることが浮き彫りになり、さまざまな面からの対策を講じる必要がありそうだ。

関連記事：会議を短くする方法

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