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2年以内の短期離職を視野に入れるミレニアル世代

公開日2018/05/28 更新日2018/05/28 ブックマーク数
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社会のありかたを大きく変える世代になるといわれているのが、2000年代に成人、もしくは社会人になる世代で、1980年代から2000年代初頭までに生まれた、いわゆるミレニアル世代である。

そのミレニアル世代が、仕事に対してどんな意識を持っているかを調べたのが、デロイトグローバルが行った「2018年デロイト・ミレニアル年次調査」である。

調査結果の中で、最も気になったのが、勤務先への帰属意識だ。
2016年が28%、2017年が30%で、今回の調査で37%と上昇してはいるが、2年以内の短期離職を考える割合が、5年以上の長期勤続を見込む割合を上回るという結果になったことである。

世界では、インターネットを通じた単発や短期の仕事を受発注する、いわゆる非正規労働による働き方が増えているが、日本のミレニアル世代も、短期雇用やフリーランスといった「雇用関係によらない働き方」を、視野に入れているようである。

また、IoT、ビッグデータ、ロボット、人工知能（AI）などによる第4次産業革命が、仕事に与える影響への期待感については、世界全体に比べ低い傾向も浮き彫りになった。

いわゆるミレニアル世代の意識が注目されるのは、やがてこの世代が企業においては事業活動の中軸となる世代となるからだ。

この世代の人材の定着化は、日本に限らず世界共通の課題でもあり、第4次産業革命などビジネス環境の変化に合わせた新たな人材マネジメントの必要性が、より強く求められることになりそうだ。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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