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企業の採用活動で年々重要性を増している内定者フォロー。内々定を出しても10月の内定式、そして4月の入社式まで約1年の間に内定辞退をする学生の割合は増えているといわれています。
売り手市場が続く就職戦線において、内定者を入社までつなぎとめる内定者フォローは、採用企業の大きな課題となっているのです。
この記事では、必要性の高まる内定者フォローについて、その目的や具体的な方法をまとめてご紹介します。
目次【本記事の内容】
近年、内定を辞退するケースが増えています。内定辞退のリスクを減らすことは採用活動で重要なテーマです。内定者フォローを行うことにより、内定辞退を減らすことが可能となります。内定辞退は、情報があふれる現代、大量の情報にさらされて、学生が自分の決定に自信を持てずに将来を迷ってしまうことが原因だと考えられるからです。
そもそも、これから社会に出る学生たちは、社会人になることへの不安を抱えています。
「就職してうまく会社生活が送れるだろうか」
「学校と違って会社はどのくらい厳しい環境なのだろう」
と、本格的に働いた経験がない学生にとって、就職はこれまでと別世界に飛び込むような不安と緊張にさらされます。
また、社会人になると上司や部下、同僚はもちろん顧客や取引先など、学生時代にはない利害関係をともなう人たちと付き合っていかなければいけません。協調性を保ちながら、ときには競争もしていくことが求められます。こうした社会での人間関係に対しても不安を募らせています。
さらに、厳しい就職活動を経て内定を勝ち得た企業でも、会社そのものの将来性や業種・業界の先行きが不透明で「本当にこの会社に入社するのが正解なのだろうか」と心配になる学生も少なくありません。
激変する現代。これから先のキャリアを考える時、自分がしたい仕事、自分が能力を発揮できる職業とは何かを突きつめてしまい、内定段階で立ち止まってしまうこともあります。
以上のように、内定者の心の中は、時間が経つにつれて内定をもらえた喜びより、会社や将来への不安のほうが大きくなっていきます。そこで、採用企業は適切なフォローを行うことにより、内定者を入社までリードしていく必要があるのです。
内定者フォローの手段として、さまざまなものが考えられます。時代に合わせた多くのアプローチが生み出されています。
・SNSや動画活用
最近主流になっている方法です。LINEグループやグループウェアなど社内SNSを使って内定者をフォローします。SNSでは、若手社員をリーダーにして、内定者の不安や悩みをクリアしたり、業務内容をわかりやすく伝えて入社後のイメージをリアルにさせるなどの対策を講じます。入社するまで、会社への興味や関心を持続させ、社会人になるという気持ちをリードしていきます。
また、業務内容の案内や内定期間の研修で動画を活用する企業も増えています。学生になじみが深い動画というプラットフォームを使用することにより、学生に気軽に見てもらいやすい、あるいは時間やコストを削減できるといったメリットがあります。
・電話やメール連絡
これまで一般的だった電話やメールを使ったコミュニケーションも、現在でももちろん有効です。最近は、電話で話したり、メールでやりとりしたりする学生は減っているため、前述のSNS活用に押され気味ではあるものの、会話でなければ伝えにくい微妙なニュアンスを伝える、あるいは内定者の心の動きを察知するなど、まだまだ利用価値は残されています。
・内定式
通常、10月に行われる内定者フォローのための一大イベントです。社長以下、社員が見守る中、内定通知をしたり、社員とのコミュニケーションを図ったり、採用企業へのモチベーションを高めて学生の気持ちを引き締める重要な行事といえます。
・懇親会
内定者を集めて定期的に行います。先輩社員を交えながら会社をより深く知ってもらえる機会となります。内定者が抱える不安や悩みをアンケートやSNSを使って事前にピックアップすることにより、ダイレクトにフォローするのがおすすめです。採用選考のプロセスで会社や社員に対して感じたこと、あるいは疑問に思ったことを丁寧に掘り下げて、入社への不安を一つ一つクリアしていくことで、内定辞退を減らしていけます。
内々定や内定を出してからも、辞退者が増える傾向が強まっています。採用コストを回収し、自社に役立つ優秀な人材を確保するため、内定者の心の動きを先回りしてフォローしながら入社までつなぎとめていくことが肝心です。
とくにSNSの活用はこれからの内定者フォローでは必須だといえるでしょう。採用企業側の本気や熱量、および自社が入社後に安心して働けることを伝え続けることが重要です。
内定者フォローを外注する企業も増えています。学生数の減少が避けられない今後、内定者にきちんと入社してもらうため、さらなる施策が必要になっていくでしょう。
関連記事:内定辞退の防止策
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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