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一般社団法人日本能率協会が、2019年度の入社半年・2年目の社員へ「若手社員意識調査」を行ったところ、若手社員の約半数(48.8%)が転職を検討しており、しかも、すでに転職サイトに登録済みと、実際に転職活動を進めていることがわかった。
転職についての考え方について聞いたところ、「転職することを検討しているが、特に行動していない」が33.5%と最も多く、「転職することを検討し、近いうちに転職活動を始める予定である」(12.3%)、「現在、転職活動をしている」(3.0%)と続いている。
一方、「転職はせず、今の会社に定年まで勤めるつもり」は21.8%で、「今のところ、転職することは考えていない」が29.5%である。
この調査で注目したいのが、転職活動をしているのはわずか3%だが、半数以上が転職サイトに登録していることで、定年まで勤めるつもりの社員でも60.9%が転職サイトに登録しているという現実である。
一応、現段階では「転職をするつもりはない」という意識であっても、このまま、勤めていることが自分にとってプラスかどうかを検討し、他社との比較をしながら情勢を見極めている姿勢がうかがえる。
定年まで勤めるつもりの社員でも約6割が転職サイトに登録しているという現実は、社員の定着率高めようと取り組んでいる人事・総務担当者にとっては、ショッキングな調査結果といえる。
一般社団法人日本能率協会・KAIKA研究所の近田高志所長は、「若手社員の約半数が転職サイトに登録、転職を検討・活動中という結果は、今や、当然のこと」と前置きし、「もはや、若手社員の辞書には「下積み」や「滅私奉公」といった文字は存在しない。上司や先輩社員には、そうした前提に立って、若手社員と向き合うことが求められている」と、調査結果から分析している。
また、「職場に目標にしたい人がいる若手社員の方が、能力・スキルアップができており、会社のビジョンや戦略と自分の仕事がつながっていると感じ、その結果、仕事や会社組織への満足度に結び付き、定着に影響していることが確認することができました」のコメントを寄せている。
さて、あなたの職場には、若手が目標とする先輩社員はいるだろうか。管理部門は、人材育成が重要な役割であるということを再確認し、職場をあげて若手社員の育成体制づくりを進めることが不可欠となりそうだ。
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