TVCMを実施しているHRtechサービス



最近、HRtechサービスのTVCMを見かける機会が増えて気がしませんか？

アメリカでは既に企業価値が10億ドル超となるHRtechサービス企業も登場していますが、近年、日本においても多くの企業が急成長しつつあります。現在ではTVCMを実施している企業も増えてきました。

そこで今回は、HRtechサービスとは何かについて、TVCMを実施している有名HRtechサービスを取り上げつつ解説します。

HRtechとは？ IT関連技術をつかった人事業務

「HRtech」とは、人工知能やクラウド解析などのIT関連技術を企業の人事業務に活用し、人事上の課題を解決することをいいます。人材や人的資源を意味する「Human Resorces」と、技術を意味する「Technology」を組み合わせて作られた言葉です。

近年、日本企業では、少子高齢化が進展することにより、労働力人口が減少して人材確保が難しくなりつつあります。さらに、働き方改革が進められ、就労に対する意識・価値観も多様化しています。今や日本のビジネス領域において、終身雇用や年功序列といった日本型雇用システムは崩れつつあると言えるでしょう。そうなると、企業の人事業務（採用、教育および研修、人事評価、労務管理など）においても、高度成長期の頃から行われている慣習や経験、勘に頼ったやり方では、最適な人事施策を行うことが難しくなっています。

そのような時代背景の中、企業向けのサービス業として注目を集めてきたのがHRtechです。HRtechは、企業内の人的資源に関する情報をすべてデータ化・一元化し、人事業務を効率的、合理的に行うためのさまざまな支援ツールを企業に提供します。たとえば、現在の組織の状況や人材に関する情報を一目で分かるようにするツール、従業員の採用や昇進を膨大な人事データをもとに合理的に判断できるツールなどがあります。こうしたHRtechサービスを導入することにより、人材のタレントマネジメントが容易となり、従業員の育成、活用の効率性を大幅に向上させることができます。

TVCMを実施しているHRtechサービス①・・・カオナビ

では実際のところHRtechとはどのようなサービスなのか、具体的な事例を取り上げつつ紹介していきましょう。まず1つ目は、戦略的人材マネジメントを実現するツールを提供している「株式会社カオナビ」です。

カオナビは、今や日本を代表するHRtech企業の1つで、最近ではタレントのどんぐりさん（上田慎一郎監督の映画『カメラを止めるな！』でデビュー）を起用したCMでも話題を呼んでいます。同社が提供している「カオナビ」（企業名とサービス名は同じ）は、社員が保有するスキルや人事評価、労務管理の履歴、さらにモチベーションや性格といったパーソナリティまでを一元管理できるクラウドシステムです。これら人材の情報は、経営者、管理者、人事担当者の間で共有され、有能な人材の把握、モチベーション管理、評価の効率化、コミュニケーションの活性化、離職防止などに活用できます。情報セキュリティにも万全の対策を取っており、今やカオナビは、メガバンクを始めとする金融機関、日本を代表する大企業にも導入されています。

TVCMを実施しているHRtechサービス②・・・HRBrain

ツッコミ漫才で知られる「バイきんぐ」の小峠英二さんをTVCMに起用しているのが「株式会社HRBrain」です。同社では、従業員の目標・評価管理のプロセスを「見える化」するためのツールである「HRBrain」（企業名とサービス名同じ）というサービスを行っています。HRBrainは、従業員一人ひとりの目標・課題を一目で把握できる形で管理でき、上司の面談記録などもクラウド管理の対象とするHRtechサービスです。各従業員が現在どのような仕事に従事し、進捗状況はどのくらいなのかが一目瞭然なので、評価業務の効率性も大きく向上するでしょう。

ツール利用時の操作や画面表示が分かりやすく、ユーザーインターフェース（UI）の高さに定評があるHRtechサービスです。「OKR（組織目標の達成のために、個人の目標（Objectives）と成果（Key Results）を結び付けること）」、「MBO（目標管理）」、「1on1（上司と部下が二人で行う面談）」など、サービス利用の目的に合わせたテンプレートも用意されています。

TVCMを実施しているHRtechサービス③・・・モチベーションクラウド

役所広司さんが社長役で登場し、「打つ手なし！」と叫ぶTVCMで知られるのが株式会社リンクアンドモチベーションです。同社では5,020社、116万人ものデータベースを基幹とした、「モチベーションクラウド」という国内初の組織改善クラウドサービスを行っています。

企業の経営状態を表す指標には損益計算書や財務諸表などわかりやすいデータがありますが、「組織」の運営状態を客観的に示す指標はこれまで存在しませんでした。リンクアンドモチベ―ションはこの点に着目し、勘と経験に依存する組織経営ではなく、膨大なデータに基づく組織診断を行えるツールを開発したのです。モチベーションクラウドは、日本最大規模のデータベースを基に組織の現状を分析するので、他社平均との比較も容易に行えます。現状把握を客観的、科学的に行えるので、そこから組織をどのように改善すべきかの計画策定も容易です。計画を作り、実行し、さらに現状把握を行うというPDCAサイクルを展開することで、企業内の組織改善を進めることができます。

まとめ

今回ご紹介したHRtechサービスは、日本における事例のほんの一部に過ぎません。「採用管理システム」や「人材育成とリテンションを目的とするシステム」、「給与管理システム」など特定の人事業務に特化したHRtechサービスを提供する企業が増えつつあり、今やHRtech領域は日本における一大成長市場となりつつあるのです。企業の経営者や管理者の方で、自社の人材活用がうまくいっていないと感じているならば、時代の流れに飲み込まれないためにも、HRtechの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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