「おもしろい」を意図的に起こすには？



「おもしろい」と聞くと、「仕事と対極にある気持ち」とイメージする方は多いのではないでしょうか。おもしろいことはプライベートの領域に関する事項であり、真剣さや緊張感を要求される仕事の領域に持ち込まれるべきではないというのは、常識的な考え方ともいえるでしょう。

しかし近年、この「おもしろい」というあいまいにも感じる気持ちを、ビジネスに応用しようという動きが強まっています。仕事のシーンで、一体どのようにして「おもしろい」を引き起こせるのでしょうか。

今回は、ビジネスの場で「おもしろい」を意図的に起こす方法とは何かという点について解説していきます。

人を惹きつける「おもしろい」

ビジネスの場におもしろさを求めることは、人によっては不謹慎、不真面目と感じる方もいるかもしれません。しかし人間はおもしろそうと感じることに関心を持ち、集まってきます。おもしろくないと感じることには近づかず、おもしろい「もの」や「こと」に関わりたいと感じるのは、誰しも共通で抱く感情ではないでしょうか。

こうした人間の心理は、ビジネスにおいて大いに生かすことができます。企業が提供するサービスが市場で顧客の心をつかむとき、「おもしろそう」という感情は重要な要素です。顧客に対して何かを提案し、おもしろいと感じてもらうことが、購買行動につながります。

社内においても同様です。例えばプロジェクトを立ち上げるとき、プロジェクトリーダーは社内の有能な人材に参加してもらおうとするでしょう。その際、そのプロジェクトが持つ「おもしろさ」は、人を集める上で重要です。おもしろいプロジェクトに参加したいけれど、おもしろくないプロジェクトに参加したくないという気持ちは、ビジネスパーソンであれば誰しも共感できるでしょう。

こうして考えると、一見、仕事の領域とはかけ離れているようにも感じる「おもしろい」は、ビジネスの場で重視すべき事項であることが見えてきます。「おもしろさ」が顧客や人材を惹きつけ、企業の成長をも引き起こすわけです。

おもしろさに対する学術研究

こうしたビジネスシーンにおける「おもしろさ」を研究している研究者もいます。神戸大学大学院准教授の服部泰弘氏によると、アメリカでは近年、「Joyful」、「Playful」などのおもしろさを表す概念が組織開発論の分野で論じられるようになっているとのこと。おもしろいことはビジネスにおいても重要との認識が、社会的に広まりつつあるといいます。

ただ、おもしろさをビジネスの場で応用するには、おもしろさを実現できる「枠組み」を保有することが必要です。どのようなおもしろさを追求するのかを事前に認識しておかないと、おもしろさは結果論に終始してしまいます。

服部准教授によると、ビジネスの場でおもしろさを構築する上で特に重要となるのは「機能性」に対する考え方だといいます。機能性とは社会学者のデイヴィス・マレー氏が唱えた「おもしろさ」をもたらす要素の1つで、「ある目的の達成を目指す上で、まったく意図していなかったものが、実は重要な機能を果たしているというおもしろさ」のことです。

もし市場・業界で誰も気づいていない「意図せざる機能」に前もって気づき、それを提案できれば、他のビジネスパーソンや顧客に「おもしろい！」と感じてもらうことができるでしょう。それはそのまま、常識にとらわれない新たな商品やサービスを生みだす原動力にもなります。

おもしろいを他者と共有する大切さ

既存の常識に対して、「実はこんな機能もあった」と提案することが、「おもしろさ」につながります。そのおもしろさをビジネスの場で活用するには、上司や同僚、部下などの職場の人、さらには市場における顧客と、「おもしろさ」を共有する必要があります。

「おもしろい」は気持ちを表す概念なので、ともすると独りよがりの考えに陥りがちです。自分がおもしろいと思っていることが、実は職場の人やお客さんにとって「大しておもしろくない」と受け止められる恐れもあります。

そうならないように、他のビジネスパーソンや顧客にとっての「おもしろさの幅・価値観」を理解し、その上でおもしろさを訴求することが大切です。例えば先に挙げた機能性のおもしろさでいうと、企業が行っている事業と関連のあること、市場のニーズに合致するような「意図せざる機能性」を発見することが、ビジネスの場で活用できる「おもしろい」となるわけです。

まとめ

「おもしろいことは仕事が終わってから」というのが、かつての日本のビジネスパーソンにおける常識でした。終業後に飲みに行く、休日にゴルフに行くことがその代表例でしょう。しかし近年、ビジネスの場で「おもしろい」を追求し、それを仕事に生かしていくという考え方がアメリカで生まれ、日本でも注目を集め始めています。

もし「おもしろいことは終業後だけ」と考えているならば、「終業後ではなく、就業中にこそおもしろさが求められている」と発想を切り替えてみてはいかがでしょうか。

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