応募者が来ない…今すぐできる人材採用の工夫

どの業界、どの企業においても人手不足は深刻です。これまでと同じように採用活動を行っていったとしても、労働人口の絶対数が右肩下がりに減少している中で、採用の成功確率が相対的に下がっていくことは容易にイメージできると思います。そこで肝心となってくるのは、人材不足の状況下でどのように人材を確保していくのか工夫を凝らすことです。以下では、今後の人材確保のために工夫できるポイントをいくつかご紹介していきますので、採用活動の参考としてご覧ください。

1.採用戦略の工夫

1-1.募集ターゲットを広げる

不足する人員の補充を計画通りに成功に導くために、より多くの求職者から応募をもらうことは重要です。 求人への応募者を増やすためにまずやるべきことは、求人の本質を見抜き、市場動向を考慮した募集対象の設定が必要です。 総じてこの取り組みは、経営陣や募集部門長などの決裁者に対して、募集要件の緩和を求めて募集ターゲットの間口を広げていくことになります。

例えば、これまで新卒採用にウェイトを割いてきたのであれば、第二新卒の採用数にもっとウェイトを割くといいでしょう。かつては新卒至上主義のような風潮も漂っていましたが、転職が当たり前のようになった今日、ほぼ同年代である第二新卒への門戸は大きく開かれるようになりました。新卒、第二新卒ともに主に大学の卒業者を指している言葉ですが、募集する職種によっては学歴不問とするのもいいでしょう。大学を出ていなければ勤まらない仕事であるのかどうか考えてみれば、より採用の間口を広げられるでしょう。これは同時にダイバーシティの受け入れともいえます。

1-2.採用チャネルを増やす

加えて、新卒採用のような定期採用のみならず通年で中途採用を行っていくようにすれば、より多くの求職者にとっての応募先候補となるでしょう。見逃せないのが、定年退職したシニア層です。今日のシニア層は就業意欲が高い方が多く、しかも長い年月によって培われてきた確かなスキルを持っているため、即戦力として期待できます。更にはこれまでのネットワークからビジネスパートナーとなる先を引っ張ってきてくれたり、若手スタッフの教育係として機能したりするなど、目に見えない生産性の向上をもたらしてくれる場合もあります。

2. 求人応募者を増やす工夫

2-1.求人票の情報を増やす

募集ターゲットの対象を広げたら、より多くの応募を得られるように求人票に工夫するようにしましょう。そのためにまず行なうべきは求人票に記載する情報を増やすことです。求人の掲載先によってそれぞれ所定の様式があるでしょうが、できるだけ多くの情報をそこに記載するようにしましょう。募集側としては、不明点は面接で聞いてくれれば応えるつもりでいるかもしれません。しかし、溢れるほど求人が発生している現在の状況では、求職者は事前に出来る限り必要な情報を得て吟味した上で応募先を選定しています。 余程魅力的な企業でない限り、情報不足の求人に応募する求職者は非常に少ないと考えた方が良いでしょう。また、求人情報を閲覧している段階の求職者はとても受け身であると認識しておくと、より応募が集まりやすい魅力的な求人票を作成できるようになります。

実際に自分が企業に応募するつもりで、求人サイトに掲載されている求人票に目を通してみて、応募してみたいと思う求人を参考にしてみてください。より詳しく記載するべきだとの考えに至ると思います。求職者が空白だらけの求人票を見れば、得られる情報量が少ないのは当然ながら、採用する側の熱意を感じられないため、応募しても適当に取り扱われるのではないかとの不安も抱いてしまうものです。つまり、“どのような人を、どれだけの熱意を持って求めているのか”を記さなければ、求人への十分な応募数を得られるはずがないのです。完全に求職者優位の売り手市場となっている今日、経営資源のひとつであるヒトを確保するための企業努力は以前よりも大きくなっています。

2-2.求人票をターゲット別に分けて作る

上記の課題をカバーするには、求人票をターゲット別に分けて作るようにするといいでしょう。これによって、求める人材像が明確になるため、該当者にとってはより応募しやすく、採用する側にとっては理想とする人材像に近い人物からの応募を期待できるようになります。これに加えて、応募者へのメッセージを記載するようにすると、より多くのレスポンスが期待できるようになります。求職者が応募するかどうかはその求人票の記載事項が自分に合っているかどうかによって意思決定されていくのですから、そこに記載されたメッセージはきっとそれを見る求職者の背中を押す役割を担ってくれることでしょう。

2-3.他社に見劣りしない雇用条件にする

最後に忘れてならないのは、やはり充実した待遇を用意することです。もちろん企業によって限度はあるでしょうが、他社に見劣りしない範囲であれば過度なコストとなることもないでしょう。そのためには他社の募集要項にも目を通すことが必要となってきます。

記事提供元