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経営及び人事分野におけるテクノロジー活用やデータ分析結果を経営に活かすことの有用性を啓発及び推進を行うHRテクノロジーコンソーシアム(代表理事:小野りち子氏、以下HRT)は、2019年8月28日にHRテクノロジーを活用した経営改革の実践的な勉強の場として、HRテクノロジーシンポジウム2019を開催した。
経済産業省政策局大臣官房審議官の河西康之氏による挨拶でシンポジウムはスタート、参議院議員の自民党藤末健三氏による講演のほか、HRテクノロジーにかかわる方々によるトークセッションなどが行われた。

トップバッターの藤末氏はご自身で調べた海外の論文をもとに、HRテクノロジーの現状と、働き方の未来を語った。
米国と日本の生産性の差について課題を感じている点や、今後成長が見込まれるHRテクノロジー関連市場分野としてラーニング&キャリアマネジメントがあげられる点など、データをもとに解説した。
また、近い将来には平均寿命が100歳を超え、そうなると65歳から徐々に引き上がる可能性のある定年についてもさらに大幅に引きあがる可能性があり、80歳まで働くことになるかもしれないという。
そういった企業の課題解決のためにHRテクノロジーが貢献できる点は多く、ここ数年での米国のHRテクノロジー投資の急激な成長と同様に、日本も数年遅れで同様の伸びを見せるだろうということだ。

また、シンポジウムの後半では、HR SDGsに関するパネルディスカッションが行われた。
若手人事1000名ほどが参画するONE HRの共同代表でもある西村英丈氏の「HR領域にも持続可能な開発目標があってもよいのでは?」という掛け声の元、産学様々なメンバーで検討会を開催している。
シンポジウム当日は、HRT代表理事の小野氏のファシリテートのもとで、検討会メンバーでもあるONE HRの共同代表西村英丈氏、東京大学大学院講師の大木清弘氏、大手精密機器メーカーでCSRやSDGs推進を担う太田康子氏の3名によって、HR SDGsの概要や意義、その難しさなどが議論された。
「日本におけるHRテクノロジーの進化はまだまだこれから。今後の進化の伸びしろやマーケット規模については大きな広がりが予感される。」とHRTファウンダー・理事の香川憲昭氏は言う。
少子化や労働力減少が避けられない今、米国での成功事例やメソッドを日本にローカライズした、日本式のHRテクノロジープレーヤーの出現とその普及が期待される。HRテクノロジー界隈で、今後どの程度のスピードで、どのようなプレイヤーが頭角を現してくるのか楽しみだ。
(取材・文/マネジー編集部 有山智規)
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