これからの時期に知っておきたい熱中症対策



熱中症対策が必要なシーズンがやってきましたね。熱中症は、高温多湿の気候状態に、体が適応できないことから生じる症状で、毎年夏場には、約５万人が救急搬送され、死に至るケースも発生しています。熱中症は、外出中の炎天下の屋外だけでなく、オフィス内にも危険性が潜んでいますので、熱中症にかからないような対策を、今から講じておきましょう。

熱中症のサインを見逃さないように

熱中症対策の前に、熱中症にかかるとどのような症状が出るのかも、押さえておく必要があります。

めまいや立ちくらみ、だるさ、顔のほてりなどの症状が出たら、熱中症にかかっているかもしれません。腹痛や意識が遠のくといった症状が出ることもあります。熱中症にかかると、体からいろいろなサインが出されますが、まずはそれを見逃さないことです。

また、手足の筋肉がつる、筋肉がけいれんする、吐き気、頭痛などの症状が出ることもあります。異常に汗をかく、逆に汗をまったくかいていないなど、汗のかきかたが通常と違う場合も、熱中症の疑いがあります。

声をかけても反応がない、まっすぐに歩けないなどの症状は、重度の熱中症にかかっているかもしれませんので、すぐに医療機関を受診するようにしましょう。

こまめな水分・塩分補給

熱中症は屋外でも室内でも、就寝中であっても、温度や湿度などの条件次第でかかる危険性があります。ただし、ちょっと気をつけることで、防ぐこともできます。そのためにも、正しい熱中症予防法を身につけておきましょう。

まず、熱中症予防の基本となるのが、暑さに負けない体力づくりです。日常的に適度に体を動かし、バランスのとれた食事、十分な睡眠をとりましょう。そのためには、寝具や扇風機、エアコンなどで睡眠環境を整えることも熱中症予防には効果的です。

また、こまめに水分を補給することが何よりも大切です。汗をいっぱいかいた後は、水分だけでなく塩分の補給も忘れてはいけません。スポーツドリンクなどには、塩分や糖分を含んでいるものもありますので、状況に応じて飲むようにしましょう。

オフィスで注意すべき点は、室温や湿度の適正管理です。扇風機やエアコンで快適な室温を保つことです。節電目的や、この程度の暑さなら大丈夫などとタカをくくっていては、熱中症にかかってしまう危険性が高くなってしまいます。

また、クールビズで暑さを調整するほか、冷却シートやスカーフ、氷枕などの冷却グッズを効果的に利用することも、熱中症の予防につながります。

暑さ指数（WBGT ）25℃以上は熱中性の危険あり

熱中症対策では、今自分がいる環境が、熱中症の危険度があるかどうかを知ることも大切なポイントです。その参考になるのが、携帯型熱中症計やテレビ、Webなどで公開されている暑さ指数（WBGT）です。

暑さ指数は、労働環境や運動環境の指針として有効と認められ、ISO等で国際的に規格化されている指標で、人体の熱収支に与える影響の大きい 「湿度」「日射・輻射など周辺の熱環境」「気温」の３つから導き出します。

単位は気温と同じ摂氏度（℃）で示され、31℃以上が危険、28℃以上～31℃未満が厳重注意、25℃以上～28℃未満が警戒、25℃未満が注意となっています。つまりWBGT 25℃以上は、熱中症の危険性があるということです。

暑さ指数（WBGT）は、日本スポーツ協会「熱中症予防運動指針」、日本生気象学会「日常生活に関する指針」で公表しているので、オフィスの室温を管理する担当者は、確認しておくといいでしょう。

STOP！熱中症「クールワークキャンペーン」

厚生労働省の調査によると、職場における熱中症死傷者数（死亡者数）は平成26年が423人（12人）、平成27年が464人（29人）、平成28年が462人（12人）、平成29年が544人（14人）、そして猛暑だった昨年の平成30年は1,178人（28人）です。

厚生労働省では、熱中症予防対策の徹底を図ることを目的に、「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」（令和元年５月１日から９月30日）を展開し、事業所にも熱中症防止に対する意識の向上と、責任体制の確立を含む対策の徹底を呼び掛けています。

日本気象協会、環境省のサイトにも熱中症の予防・対策が載っていますので、確認しておきましょう。

　日本気象協会熱中症の予防・対策

　環境省熱中症予防情報サイト

まとめ

熱中症予防の大切なポイントは、「今自分のいる環境の気温、湿度がどのような状態なのか」を知ることです。また、熱中症にかかる危険性は、体調によっても違います。バランスのよい食事、十分な睡眠、適度な運動で丈夫な体をつくり、熱中症にかかりにくい体づくりをすることが、まずは先決です。

そして、熱中症のサインに気がついたら、症状を悪化させないためにも、水分補給や塩分補給を行い、重度の疑いがある場合は、直ちに医療機関を受診するようにしましょう。衛生管理を担当されている方は社内へのアナウンスも忘れずに。

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