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ビジネスパーソンなら身につけておきたい「通る企画書」の書き方

公開日2019/06/26 更新日2022/11/07 ブックマーク数
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ビジネスパーソンなら身につけておきたい「通る企画書」の書き方

企画書の作成は、所属する部署にかかわらず、ビジネスパーソンにとっては必要なスキルの一つです。でも、「何をどのように書いたらいいのかわからない」という声も多く聞かれます。デキるビジネスパーソンを目指すなら、簡潔でわかりやすい企画書をスラスラと仕上げたいもの。

そこで今回は、企画書作成の基本から、ワンランク上の書き方をまとめてみました。

そもそも企画書とは？

新しい事業計画や新商品開発・販売促進プランなどを提案し、それを実施してもらうために説得する資料となるのが企画書です。

たとえば、新しい事業プランを思いついても、それを実行していくためには上司の了解をとり、会社が認めてくれなければ、実際に実行することはできません。ましてや、取引先へのプレゼンとなれば、予算や人員、成果の見通しを立て、なぜ、このプランが必要なのかを説得し、納得してもらえなければなりません。

つまり企画書とは、ビジネスプランを提案し、実施することの同意を得るための文書です。同意を得るためには、「誰に」「何を」「どのように伝えるか」が、簡潔にわかる企画書をつくりあげる必要があります。

無難にまとまった企画書より強烈なインパクトが大事

実際に企画書づくりに取りかかると、あれも書きたい、これも盛り込まなければとなり、気が付けばページ数がどんどん増えてしまっているということも少なくありません。

一般的な企画書は、表紙、まえがき、企画の背景、企画の目的、スケジュール、予算、企画実行による成果の見通しなどが盛り込まれますが、これらをただ無難にまとめただけの企画書では、上司も、取引先も興味を示してくれないでしょう。

まず、表紙には目を惹くタイトルをつけましょう。しかも、プランの全体像が伝わってくるもので、企画の内容に興味を示すようなタイトルです。

企画書を提出するのは、企画を実現するためです。インパクトのあるタイトルで興味を惹き、この企画を実施することで得られる利益やメリットが、ストレートに伝わるように書き上げることがポイントです。

要点をコンパクトにまとめる

実際に企画書を作成するうえでは、無料で利用できるフォーマットも、ネット上にはたくさんあります。慣れない方は、それらを利用するのもいいでしょう。下記のサイトには、企画書・提案書の書き方の参考になる事例やテンプレートがあるWebサイトがまとめられています。

企画書・提案書の書き方を学べる他社事例やテンプレートがあるWebサイトまとめ

ただし、フォーマットに埋めていくだけでなく、そこに自分なりの個性を表現していくことが大切です。たとえば、A4サイズ1枚の“ワンシート企画書”というのも、ときには効果的です。だらだらと続く企画書よりは、はるかにインパクトがあります。

そこに盛り込むのは、タイトルや現状分析による問題提起、企画内容、スケジュール、予算などですが、余計な文言をいれず、要点だけをコンパクトにいれていきます。

ただし、このワンシート企画書の場合、企画が通ると、さらに詳細な内容が求められることになります。そのときに慌てないように、その企画が必要な背景やデータ、コストの収支などの具体的な数字なども用意しておくといいでしょう。

取引先へのプレゼンなら、それが取引先はもちろん、自社の業績にも大きく関わってくるわけですから、データや収支の見通しなどは、とても重要です。

興味を惹かせるための工夫

いくら斬新なアイデアであっても、それを採用することによるメリットがなければ説得することはできません。そのために必要となるのが裏付けとなるデータや資料です。業界をとりまく動向やトレンド、消費者意識などを添付して、より説得力のある企画書に仕上げましょう。

データを引用する場合は、官公庁や学会、民間の調査機関、新聞など、できるだけ信頼できるものを利用することです。

また、こうしたデータに基づく図やグラフ、表などを、いかに目立たせるかという工夫も必要です。色使いや配置など、視覚的な効果にも気を配りましょう。常日頃から、パソコンのスキルを磨いておくことも、通る企画書作成には欠かせないポイントです。

まとめ

企画書は、社内向けもあれば社外向けもあり、書き方はそれぞれ異なります。ただし目的は、企画を提案し、その企画を実施すれば、これだけのメリットがあるということを上司や取引先に提示し、実行に移すことです。

企業が求めているのは、「言われたことだけをこなす」だけではなく、新鮮な発想力で企業の成長につながるアイデアが豊富な人材です。その期待に応えるためには、まずは企画書作成の基本をマスターし、より説得力のある、通る企画書を仕上げる力を身につけていくようにしたいものです。

関連記事：ビジネスパーソンが知っておきたい節税の知恵

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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